2025年の核心触発イノベーションの最新＆人気コンテンツ -GRAVITY(グラビティ) SNS

さて、長文かつ愚痴です。
友人に喧嘩をふっかけまして。私はその人にたくさんたくさん話を聞いてもらって「しんどい」「死にたい」を何度も言ってきました。んで最近向こうもしんどくなったのか、11月頃からよく私に「しんどい」というようになり。まぁお互い話を聞きつつという感じなのですが。
んであまりにしんどそうだったから、私はその人を学校の相談室へも連れて行きました。そしたらその夜に「やっぱり行かなければよかったと感じちゃった」という旨の連絡が。これが一度目。
二度目はまぁ私の揚げ足取りになりますが。その人が「そういや自分が病み始めたきっかけってさ…」という話をしてきた時の内容の中に「協力者はいなかった」「だから独りでやった」という内容がありまして。私その時一緒に作業して手伝ったよね…？と。まぁ二度目に関しましては過去にちゃんとお礼は言われてるし、協力者がいないというのは「解決に繋がる重要な情報を持ってる人たちが軒並み協力してくれなかった」というので私に向けて言ってることではないというのは理解してました。でも一度目のことと私に余裕が無いのもあり、どうしても引っかかってしまいました。「そんなこと言わないでよ」「言うのは構わないけど、せめて関係ない人に言ってよ。協力した本人にそれを言うのは違うでしょ」と。
まぁそもそも言われた時に軽く指摘できれば良かったのですが。それができなかった私の立ち回りミスではあるのですが。
まぁこれを向こうに伝えたらなんと「理屈と感情がごっちゃになってる」「要するに悲しいんでしょ？」「その理屈いらない」と。驚きですよ。私的には「こういう悲しいことがあった」「その悲しみはこういう原因が理由だ」「だから次はそれをやめてほしい」という伝え方をしようとしたのですが、なんと全ていらない、と。いや確かに核心は「悲しい」「怒ってる」だけどさ、どうして悲しいのか分からないと次も同じこと繰り返される可能性あるじゃん？また悲しい思いするのは嫌なんだけど。私は「砂漠で渇きで倒れて水もらって飲み干しといて、水くれた人に「不味かった」「やっぱ飲まなければよかった」って言ったのと同じだよ」と比喩を用いたのですがそれもいらないと。なんとまぁ。
まぁ初手の連絡の取り方が良くなかったんですよね。向こうから「何について話すの？」と聞かれ「恩を仇で返した事について」とか言っちゃったし。私も「怒りたい」があったので私の雰囲気は最悪でしたでしょうね。向こうからするとまず「自分が恩を仇で返した」と言われたこと、そして責め立てる雰囲気できてることでキャパオーバーだったんでしょうね。理屈なんて聞く余裕ない。その理屈聞いちゃったら自分が悪い事が証明されてしまう感じするでしょうし。自己防衛ですよねぇ。
私としては「私のした事に対して何か言うのは構わないけど、それを私本人に言うのは違くない？」というスタンス。その人の嫌いな比喩を使うなら「私の悪口言うのは構わんが私の耳に入らない所で言ってくれ」という感じ。それが伝わらない。向こうからは「(自分に協力してくれた人のカテゴリーから)除け者にされたのが悲しかったんでしょ？」と。確かにそうなんだけどそれだけじゃないというか…。それは確かに核心だよそれで悲しいのは間違ってない。んだけどその後が伝わらない。向こうからすると「除け者にされたことが悲しいんでしょ?だからその事については謝るよ」という感じなんでしょうな。おそらく。うん。それはそう。そうなんだけど。私の目の前で私を除け者にしないでくれよ。除け者にするなら私の関係ないところでやってくれよ。
「そういう話をするならカウンセラーとか他の人に話してよ」と言ったらこれまた地雷。まぁ向こうからすると「どの口が？」という感じでしょうな。「カウンセラー以外に言うのは間違いとかお前が言うな。カウンセラーのみに話すべき事を、他の人に話した事はないって言い切れるの？」と。だーかーらーーー。カウンセラー以外に話すのは間違いだなんて言ってないだろうが。私以外に話すのが正解って言ってんの。私以外なら親でも友達でもバイト先でも誰でもいいよ。最たる例としてカウンセラー出しただけだろーが。ま、特定ワードが地雷で言葉尻を捉えてしまうのは私もよくやるのでいいですよ。
向こうが「感情だけの方が良い」なーんて言っちゃうから、せっかく抑えてた私のスイッチオンですよ。電話だけで終わらせようと思ったのに。「理屈よりも怒った方がいい」なんて言うから。
向こうが「いつから自分は君のカウンセラーになったんだ？」「友達が楽しいから、彼氏彼女の関係でもないしカウンセラーでもないのに耐えてきたのに」とか抜かすので。いや確かに向こうには散々重い話して我慢させたし耐えさせた。でも向こうも私に同じことしたよね？なんなら向こうは口だけだけど、私は相談室に行けるようにサポートしたよね？足を動かしたよ？自分がどの土俵に立ってて、どういうバランスでいたのかまさかわからないのかな？「どの口が？」と思いましたでしょうけどそれそのまんまブーメランになってる事に気づいていらっしゃらない？「それお前が言える立場にいるか否かわかってる？」とは言わないであげましたけどね。
過去に「口喧嘩なら勝てるけど」と抜かしましてたけど。いいんですか？「そうやってぜんぶ言語化するのウザい」とか言っちゃって。向こうの大好きな勝ち負けの軸に置くなら。勝つために相手に嫌がる事をするのは当然でしょう？なのにいいの？「そうやってぜんぶ言語化するのウザい」とか言っちゃって。
いやぁね。分かってますよ。そもそもの認知の仕方、考え方物事の捉え方が違うだけ、と。向こうが重心を置いている軸と私の軸が違うだけだと。ちょっと差別的ですが、でも私は向こうの軸に合わせられるのに、私が私のチャンネルで話すと向こうは途端について来れなくなる感じするんですよね。うーん、浅はかですがどうしても向こうが馬鹿に感じちゃいますなぁ。コミュニケーションはそんな軸が合わない事を前提になるべく擦り合わせる行為というのも理解してますが…。擦り合わせてるの私だけじゃね？向こうそれに甘えてね？怠慢じゃね？ちょっと不公平じゃないです？
まぁ元はと言えば早めに行動しなかった私の立ち回りミスと、グレーゾーンを作れない白黒思考と衝動による私の行動のせいではありますけど。そもそもが揚げ足取りっぽく、かつ向こうに余裕が無いと分かった上でのふっかけですからね。ある意味当然の結果ではありますけど。それでも自分に非があるのも分かった上でどうしてもやっぱり納得できず処理できなかったんです。自分なりに俯瞰してみて考えてみても、どうしても感情は残ってしまった。まさに向こうが大事にしてて大好きな感情ですよ。
ま、最終的には向こうが「やっぱナシってのはダメ？」「あなたが言いたい事言えたならそれでよしじゃダメ？」ときたので、「頭かっかしてた」「ごめんね」と返信しましたけど。まぁ向こうからすると自分が今まで私にやってあげた事を私から全否定された上に後から逆ギレしてくるヤバい奴、という認識のまま終わったのでしょうね。
ま、いいでしょう。ここまで読んでくれる人がいるとは思いませんが…。もし読んでくれた人がいたなら、感謝申し上げます。とっ散らかった文章ですみませんね。読んでくれたあなた、ありがとうございました。

🇨🇳 2025年10月の中国インフルエンサー規制：専門資格義務化とデジタル言論空間の徹底管理

※この記事は、Geminiが2025年12月11日に作成したものです。

序論：規制強化の「二重の目的」
2025年10月下旬に中国政府が施行したインフルエンサー（Key Opinion Leader, KOL）に対する新たな規制は、中国のインターネットガバナンスにおける新たな段階を示しています。この規制は、従来の「市場の健全化」（例：虚偽広告、脱税対策）という目的を超え、「誰が、どのような権威を持って、何を発言できるか」というデジタル言論空間の構造そのものを国家の管理下に置くことを意図しています。

この規制の核心は、特に影響力の大きい4つの専門分野について発言する際に、発信者に対して公的な資格や学位の証明を義務付けることです。政府の公的見解は「偽情報から国民を保護する」というものですが、その裏側には、党の政策やイデオロギーに批判的な言論を、「専門性がない」という名目のもとに排除する、強力な言論統制の意図が隠されています。

本稿では、この10月規制の具体的な内容、プラットフォームが直面する課題、そして中国独自の政治的・文化的背景との関連性について、詳細に分析します。

第1章：10月規制の核心：4つの専門分野における「資格の門番」制度
この規制が最も明確に表れているのは、インフルエンサーが発信するコンテンツが、人々の生活、財産、健康に直接影響を与える専門性の高い4つの分野に及ぶ場合です。政府は、これら4分野を「社会の秩序と安定」に不可欠な領域と見なしています。

1. 🩺 医療・健康分野：公衆衛生リスクの管理

規制の必要性：新型コロナウイルス流行時など、健康不安が高まる中で、医学的根拠のない「民間療法」や「未承認のサプリメント」がインフルエンサーを通じて爆発的に拡散し、多くの健康被害が報告されました。

具体例と求められる資格：インフルエンサーが、特定の病気の診断、治療法の推奨、あるいは予防接種の是非といった公衆衛生に関わる議論をする場合、医師、看護師、薬剤師などの国家資格の提出が必須となります。

影響：これにより、従来の「体験談」ベースで人気を得ていた美容・健康系インフルエンサーの多くが、「自己の経験談」の域を超えたアドバイスができなくなり、その収益構造に大きな打撃を与えます。

2. 💰 金融・投資分野：経済秩序と消費者保護

規制の必要性：中国では、ライブコマースを通じた投資セミナーや、SNS上での「絶対儲かる」といった無責任な金融商品・株式推奨が横行し、特に若年層や退職者層をターゲットにした大規模な投資詐欺が社会問題化していました。

具体例と求められる資格：株式、債券、不動産市場の分析、退職金運用のアドバイス、金融商品の比較検討といったトピックを扱うには、証券アナリスト、公認会計士（CPA）、政府公認のファイナンシャルプランナーなどの専門資格が必要です。

影響：この規制は、「共同富裕」の理念に基づき、庶民の財産を無責任な投機的言動から守るという側面がありますが、同時に、政府の金融政策に対する「非公認の」批判的な意見を封じ込める効果も持ちます。

3. ⚖️ 法律分野：国家統治の解釈権の独占

規制の必要性：インターネット上で広がる法律に関する誤った解釈は、社会秩序を乱すと考えられています。特に、政府の政策に関連する法的解釈がインフルエンサー間で拡散することは、当局にとって極めて警戒すべき事態です。

具体例と求められる資格：憲法、民法、刑法などに関する専門的な解説や、具体的な判例の分析、法的アドバイスの提供には、弁護士資格、または法学分野での高い学位（例：博士号）が要求されます。

影響：「誰でも法律について語れる」という空間を終焉させ、法律の解釈と普及を「政府公認のプロフェッショナル」の手に集中させることで、国家統治機構の権威を強化します。

4. 🎓 教育分野：イデオロギーと次世代育成の管理

規制の必要性：中国の教育分野は、単なる知識の伝達だけでなく、社会主義の核心的価値観を次世代に植え付けるという、イデオロギー的な側面が非常に強いです。無認可の学習塾や、政府の方針に反する教育論が広がることを当局は強く警戒しています。

具体例と求められる資格：特定の学習指導法（例：モンテッソーリ教育など）の推奨、教育理論の解説、受験制度に関する専門的な分析には、教員免許、教育学関連の学位、または公的な教育機関の認定が必要です。

影響：教育コンテンツの「政治的な正確さ（政治思想が正しい口調であること）」を確保し、「過度な営利目的の教育ビジネス」を抑制するという、二重の目的を持っています。

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「中国のインフルエンサー規制で資格が求められる4分野：医療・金融・法律・教育」
第2章：規制の実行とプラットフォームに課される「守護者」としての責任
この規制の実行可能性を高めているのは、規制の矛先がインフルエンサー個人だけでなく、その活動の基盤であるプラットフォーム（例：Douyin、Weibo、Bilibili、小紅書など）に向けられている点です。プラットフォームは、コンテンツの「門番」として、以下の義務を負います。

1. 🗂️ 資格情報検証システム構築の義務

プラットフォームには、自社のユーザーがどのカテゴリーのコンテンツを主に取り扱っているかをAIなどで判別し、そのインフルエンサーに対して自動的かつ定期的に資格証明の提出を求めるシステムを構築することが義務付けられました。

「セルフメディア」規制との統合：特にフォロワーが50万人以上の影響力の大きいアカウント（通称：セルフメディア）は、すでに実名情報の開示が義務付けられており、これと組み合わせて資格情報の照合が厳密に行われます。

偽造証明への対応：提出された資格証明書が偽造でないか、失効していないかを確認するプロセスが必須となり、プラットフォームの技術的・人的な審査コストは跳ね上がります。

2. 🤖 AI生成コンテンツ（AIGC）の「透明性の確保」

AI技術の急速な進化に伴い、AIが生成した医療情報や金融分析コンテンツが真実と見分けがつかなくなるリスクが高まっています。10月規制は、AIGCの利用に対しても厳しいルールを導入しました。

明示義務： AIが生成した要素を含むコンテンツは、それがAIによるものであることを視聴者が明確に理解できるように「明確に表示」しなければなりません。

倫理と正確性の確保：インフルエンサーとプラットフォームは、AIGCによって生成された情報が「科学的・専門的に正確であること」、および「倫理的な基準を満たしていること」を担保する責任を負います。これは、AIが意図せずに偏った情報やデマを拡散するリスクを未然に防ぐ狙いがあります。

3. 🚨 違反アカウントに対する「即時停止と公開処刑」

資格違反や虚偽情報の拡散が確認された場合、プラットフォームは直ちにそのアカウントを停止・閉鎖するだけでなく、その違反内容を公開し、他のインフルエンサーに対する見せしめ（公開処刑）として利用するよう奨励されています。

政治的圧力：この厳格な執行体制は、プラットフォームが政府の指導に異議を唱えることなく、「ゼロトレランス（不寛容）」の姿勢で規制を実行することを保証するための政治的圧力として機能します。

第3章：中国独自の文脈：社会主義の核心的価値と規制
この10月規制を理解する上で不可欠なのは、それが中国独自の政治的・文化的環境、特に「社会主義の核心的価値」の推進という文脈の中で行われていることです。

1. 「拝金主義」の撲滅と「共同富裕」の実現

資格規制は、インフルエンサーが富を誇示する「拝金主義」的なコンテンツを間接的に抑制する効果もあります。

富の源泉の透明化：資格を持たないインフルエンサーが、金融や投資といったテーマで巨額の利益を得た経緯を語ることが困難になります。これにより、「簡単に大金を稼ぐ」というイメージの拡散を抑え、習近平政権が掲げる「共同富裕」の理念、すなわち「行き過ぎた格差の是正」に反する文化的風潮を是正しようとしています。

2. 「社会的安定」の最優先

中国政府にとって、「社会的安定」は、あらゆる経済的利益や個人の自由よりも優先される絶対的な価値です。

言論の「ノイズ」の排除：資格のない一般人が、医療や法律といった社会の根幹に関わる分野で無責任な発言をすることは、当局から見て「社会を不安定化させるノイズ」と見なされます。この規制は、社会に流れる情報の質を「政府公認のプロフェッショナルな情報」に統一することで、「社会の均質化」を図り、統治リスクを最小化しようとする試みです。

3. 自己検閲と創造性の低下

規制強化の最大の副産物は、インフルエンサーによる自己検閲（セルフ・センシティブ）のさらなる深刻化です。

萎縮効果：「専門資格がない」という理由でアカウントを閉鎖されるリスクがあるため、インフルエンサーは、たとえ資格に関係のない分野であっても、政府のガイドラインの「グレーゾーン」に触れることを徹底的に避けるようになります。

コンテンツの均質化：独自の視点や、政府の公式見解に反するかもしれない「実験的な」発信は減少し、安全で無難なコンテンツ、つまり政府や大手メディアが発信する情報と矛盾しない内容が増加します。これにより、中国のデジタルコンテンツ市場の創造性や活力が失われることが懸念されています。

結論：新しいデジタル社会の構築
2025年10月のインフルエンサー規制は、中国が目指す「デジタル権威主義国家」の構築において、極めて重要な節目となります。政府は、インフルエンサーの経済的な影響力だけでなく、彼らが持つ「情報発信の権威」そのものまで国家が管理するという、世界でも類を見ない統制モデルを確立しようとしています。

この規制の結果、中国のインフルエンサーは、これまでの「自由なクリエイター」から、政府とプラットフォームの厳しい審査を通過した「公認の情報伝達者（Qualified Information Provider）」へとその役割を変えることを余儀なくされます。中国市場に参入する外国企業にとっても、この「資格と内容のダブルチェック」が必須となり、マーケティングや広告活動の難易度が大幅に上昇することになるでしょう。

この統制されたデジタル空間が、長期的に見て中国社会のイノベーションや国際的なイメージにどのような影響を与えるのかが、今後の最大の焦点となります。

ハッシュタグ
#中国インフルエンサー規制 #KOL規制 #資格証明義務化 #デジタル統制 #中国インターネット事情

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