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ホボ・サピエンス

ホボ・サピエンス

まんがでわかるピケティは21世紀の資本
読了📘

本を読んでいて一番印象に残ったのは、
数式「r > g(アールはジーより大きい)」の意味だった。
• r = 資本収益率(return on capital)
 → お金や資産が生むリターン(株の利益・不動産の家賃・利息など)
• g = 経済成長率(growth rate)
 → 社会全体の成長スピード(みんなの給料やGDPの伸び)

資本の伸び(r)の方が、労働の伸び(g)より速い。

これが続くと、
「努力しても報われない社会」になる。
労働では追いつけないスピードで、資本が膨らんでいくからだ。

もう「まじめに働いていれば生活が良くなる」なんて時代じゃない。
格差は自然に広がる。
これは努力とか根性の問題じゃなく、構造の問題だと思う。

そしてもっと深く考えると、そこには生物学的な不平等もある。
心理学や行動遺伝学では、
「努力する力(意志力・集中・粘り強さ)」にも遺伝的な個人差があるとされている。
つまり、努力できるかどうかもある程度は生まれつき。

でも、読んでいて感じたのは、
資本って株や不動産だけじゃない。
“信用”も立派な資本だということ。

「こいつは信頼できそうだな」と思われて、
仕事が終わったあとも「家族や友人に紹介したい」と言われるかどうか。
レビューをもらえたり、口コミが広がったりするかどうか。
それが次の仕事を生み、新しい顧客を呼ぶ。
まさに信用が“お金になる”瞬間だ。

そしてもうひとつ大事なのは、1本の柱に頼らないこと。
コロナのような予測不能な出来事が起きても、
複数のジャンルを育てておけば倒れない。
つまり、仕組みとしてのr(リターン)を複数持つことが、個人が生き残るための戦略になるのでは。

たしかに、株や投資をしている人は増えている。
けれど実際に労働以上に増やせている人はごく少数だと思う。
理由はシンプルで、そもそも元手が小さく、
さらに人は相場が下がると“ヤベェ”って感情的に売ってしまうからだ。
入れている額が大きく感じるほど、損したくない心理が強く出る。下がる時はすごいスピードだからね。
長期で冷静に見続けられる人が少ない。

結局、金融資本の世界でも、現場の仕事でも、
勝つのは“冷静に積み上げ続けられる人”なんだと思う。

だから僕は、「信用資本」を中心にした戦い方が現実的だと思う。
「信用 × 知識 × 仕組み」
この3つをコツコツ積んでいけば、
r>gの世界でも、個人としてちゃんと生き残れる。
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ダン

ダン

通貨を学ぶ本?
この辺のことを学ぶのによいおすすめの本はありますか?
おすすめの本をいくつか紹介しますね。 経済や価値の交換に関する本 『資本論』カール・マルクス著 経済の基本的な理論を学ぶのに最適。価値の概念や富の分配について深く掘り下げています。 『経済学入門』ミルトン・フリードマン著 経済の基本をわかりやすく解説していて、価値の交換についての理解を深めるのに役立ちます。 現代の経済について 『21世紀の資本』トマ・ピケティ著 現代の資本主義と富の不平等について考察しており、価値の交換の観点からも興味深い内容です。 『お金の流れで読む世界経済』著者不明 お金の流れを通じて経済を理解するための本で、実際の事例を交えながら説明しています。 価値の哲学的側面 『価値とは何か』著者不明 価値の概念を哲学的に探求する本で、経済学だけでなく、倫理や社会学の視点も取り入れています。 これらの本を通じて、経済や価値の交換についての理解が深まると思います。興味のあるテーマに合わせて選んでみてください!
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大

既に国債発行財政支出した分は既に市中通貨供給された分です

それで長年のデフレ経済で現在のインフレも円安輸入物価高コストプッシュ要因で実体経済需要支出額過多要因ではない
なので現時点で既に国債発行された分は税収償還が必要な借金ではなく、だから借金問題など存在しない
なのでノーベル経済学賞を受賞したスティグリッツは、日銀保有国債の実質無効化を提言しています

円安は政策金利差要因なので円安是正には政策金利を上げる事が必要
米国並に政策金利を上げて政策金利差無くせば確実に円高になり、恐らくドル円110円以下になる可能性高い
只そうすると実質金利が上がるので、実質金利を上げない為には財政不均衡支出拡大して需要支出額増インフレが必要
政策金利と同レベルインフレ率にすれば実質金利0です
インフレでもコストプッシュインフレは経済にマイナスに働きスタグフレーションに、需要支出額増インフレは経済にプラスに働き経済成長率を高めます

日銀は名目金利は原理的に長期短期共にほぼ完全なコントロール力を持っている
長期名目金利が上昇してるなら、単に日銀がそれを容認してるから
そして政策金利と長期名目金利は別に誘導する事が可能政策金利よりも長期名目金利を低く誘導すれば長期実質金利はマイナスになり、需要支出額が充分ある状態では実体経済投資を促進します

日本の対GDP比マネーストックは過大だが、その過大分は実体経済側ではなく株不動産等の金融マネー側にあり、実体経済側マネーは寧ろ不十分
実体経済側インフレを起こすには、金融マネー側からの流路が必要だが、大きな流路は
金融資産家が実体経済に大きく投資するか大きく消費支出するか
もしくはは国が金融マネー側に大きく課税して取って大きく実体経済側に財政支出するか
この2つしか大きな流路はない
大きくインフレ率を起こす程、これが成される可能性は非常に低く、後者は税なので完全にコントロール出来る
金融資産層が実体経済消費に全体の実体経済インフレ率を上げる程の消費支出するのはまず有り得ない
宝飾品とかそういう物に限られる
石油等のコモデティ金融マネー投資対象になりそれが実体経済インフレ率に影響を与える可能性はあるが、その場合は円経済圏での円通貨量問題ではなく、世界的なドル経済圏の問題で、日本の財政問題に於ける問題ではない
需要支出額がそもそもしっかりないと実体経済投資はしないので、そういう状態なら大きく経済成長するのでスタグフレーションにはならない
つまり金融マネー側過大マネーストックの実体経済側への流路を検討すると、それはスタグフレーションインフレを起こす可能性はない

逆に実体経済側マネーは預貯金含め実体経済側支出に回らない分は全てストック側に回るので、実体経済側から金融マネー側への流入は常に起きている
つまり元々相互流動は、基本的に実体経済側から金融マネー側に流れる側が大きくなる

更にピケティのr>gは不可逆的格差拡大を起こしそれを促進する
更にマクロで見ると、誰かの収入は誰かの支出なので、常に総収入=総支出
だがミクロの実収入は収入と支出の差額なので、これがマクロ合成されると、総支出は過小になる
これを補正するには、ざっくりだと実収入の半分を課税で取って実体経済側に財政支出しないと、総支出と総収入はバランスしない
もしくは、過小総支出分を財政不均衡支出で埋めるか

財政不均衡支出は市中通貨供給で完全に自由に動くマネーは基本的にはそれによってしか供給されない
民間貸出信用創造で生じるマネーストックは見せかけで完全に自由に動くマネーではない

市中に供給されたマネーは主に
実体経済成長分通貨需要
預貯金含めた金融マネー化
インフレ率
の3つで消化され、インフレ率は前2つの後の余剰分でしか起きない
日本がこれだけ財政不均衡支出して市中通貨供給して、対GDP比でこれだけマネーストックがあってもデフレ経済を長年脱してないのはその為

以上の理由で現在の日本で財政に於いて借金問題は存在しない
事実としても日銀出来て依頼、税収で国債償還した事はほぼない

そしてこれらを全て理解した上で正しいマクロ経済政策の組み合わせ
米国並の高政策金利
短期実質金利0になるレベルの財政不均衡支出拡大
政策金利よりも低い長期名目金利金利での長期実質金利マイナス
を挙げている国政政党は1つもない
政治の星政治の星
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消費税減税賛成?反対?またその理由!消費税減税賛成?反対?またその理由!

回答数 31>>

そもそも税はマクロ的富の再配置手段
ピケティのr>g的に適当な再配置を行わないと、不可逆的格差拡大が原理的に起きる
歴史的には適当な是正が行われない場合、実体経済循環が阻害される様になって行って、そして最終的に戦争の様な大規模資産破壊か高インフレでそれは強制リセットされて来た
強制リセットが起きる前にだから適当な是正が必要
それにはストック側からとってフロー側に財政支出する様にする事が必要
消費税はフローに課税する税なので、元々税目的に反する
実際消費税増税される度に実質消費の伸びが悪くなり、経済成長率が悪くなって来た
消費税は実質は売上外形課税の事業課税
なので別の事業課税に振り替えるのが適当
ストックからフローという税目的を適うのは、事業剰余金課税に振り替える事
事業課税内での振り替えなので、事業課税全体での負担の増減はない
事業者個別で見た場合、資産が沢山ある大企業や老舗企業の課税負担が増大して、資産が少ない新興企業や中小企業の課税負担が減少する
資産が多い企業も課税負担を減らす為に、資産を減らし実体経済事業投資等に回す様になる可能性高い
実体経済側でマネーが回る様になれば経済成長が高まる
哲学哲学
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