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『大東亜アブラムシ戦争終結から80年に際してのほうれん草国際同盟全権大使による談話』
今年、ビタミン歴一万二千十八年において、大東亜アブラムシ戦争の終結から八十年を迎えた。この節目にあたり、我がほうれん草国際同盟も、白菜・トマトを中心とする黄緑色野菜同盟の一角として、アブラムシ類連合との全面戦争を遂行した当事者の一員であったことを踏まえ、戦後八十年談話を発表したいと思う。まず、我がほうれん草国際同盟が、白菜やトマトといった黄緑色野菜同盟の一角として、いかなる経緯によりアブラムシ類連合との全面的な戦争を開始するに至ったのか、その歴史的背景から述べたい。第一次世界大戦終結後、金本位制の復活を契機として進行した世界的なデフレーションは、最終的に「世界恐慌」と呼ばれる形で各国の経済状況を深刻なまでに悪化させた。それによって我がほうれん草国際同盟も、他国と同様に甚大な経済的打撃を被ることとなった。その後、広範な植民地を有するアブラムシ類諸国は、いわゆるブロック経済と呼ばれる貿易統制を開始した。これに対抗するため、我が国際同盟は、東パジアに位置する北マン中地域において、高国の内乱から朝ぺん地域を保護することを名目にマン中国を建国した。そして、マン中国と我が国際同盟とを結ぶ草マンブロックを形成し、各国の貿易統制に対抗しようと試みた。しかし、これらの動きは覇権主義的政策であるとして国際社会から強い非難を浴び、我が国際同盟は急速に国際的孤立へと追い込まれていった。そうした緊張の高まりの中、高国との突発的な軍事衝突を契機として草高戦争が勃発した。我が国際同盟は、この戦争を早期に終結させることを目的として、アブラムシ類諸国による高国への「援高ルート」を遮断すべく、プランス領インドチナへ進駐し、これを実質的に支配下に置いた。この行動を契機として、パメリカを中心に、ポランダ、チギリス、プランスによる、いわゆるPPCP包囲網と称される厳格な貿易包囲網が敷かれることとなった。我が国際同盟は、深刻な安全保障上の危機に直面しながらも草パメ交渉を継続したが、最終的にパメリカから、事実上の最後通告とみなされるファル・ノートを突き付けられた。その結果、我が国際同盟は、パメリカ、ポランダ、チギリス、プランス、そして高国を中心とするアブラムシ類連合との全面戦争へと突入するに至ったのである。ここまで、大東亜アブラムシ戦争勃発に至るまでの歴史的経緯を述べてきた。しかし、我々がなすべきことは、この戦争を美化することでは決してない。この戦争によって失われた幾千万もの命、そして焦土と化した世界の土地を思うとき、そのような美化は愚かであると同時に、我々から歴史に学ぶ姿勢そのものを奪う行為であると言わざるを得ない。この戦争から我々が学ぶべきことは、戦争が、我々野菜人のみならず、アブラムシ類をも含めた存在にとって、避けることのできない宿痾として立ち現れるものであるという現実を直視することである。そして、それを回避するためにこそ、我々は「戦争」というものから目を背けるのではなく、向き合い続け、国際的な秩序体制や対話の場を絶えず用意し続けなければならない。過去の戦争を美化し、神格化することのないように。されど、戦争を遂行した我々の先祖を一方的に否定することもなく。歴史の重みを引き受けながら、我々は明日を生きていく必要がある。そのことを述べ、本談話の結びとしたい。

“Summary Statement by the Plenipotentiary Ambassador of the Spinach International Alliance
on the 80th Anniversary of the End of the Greater East Aphid War”
In this year, Vitamin Era 12,018, we commemorate the eightieth anniversary of the end of the Greater East Aphid War. On this occasion, the Spinach International Alliance issues this statement as a member of the Green-and-Yellow Vegetable Alliance, which once fought a full-scale war against the Aphid Coalition.
Following the First World War, global economic turmoil caused by deflation and the Great Depression severely damaged the economies of many nations, including our own. In response to the bloc economies formed by aphid powers, our Alliance pursued measures to secure its survival, actions that ultimately led to international isolation and escalating military conflict. A series of confrontations, failed negotiations, and economic encirclement eventually drew our Alliance into a comprehensive war against the Aphid Coalition.
However, what we must do today is not to glorify this war. Reflecting on the tens of millions of lives lost and the widespread devastation it caused, glorification would only deprive us of the ability to learn from history.
The lesson we must draw is that war is an affliction that inevitably confronts not only us vegetable people but also aphids themselves. For this very reason, we must continue to face the reality of war directly and strive to maintain international order and dialogue to prevent its recurrence.
Without idealizing past wars, and without denying those who lived through them, we must bear the weight of history and continue forward toward the future. With this resolve, I conclude this statement.

日本の場合は他の国々より複雑な部分があり、一気に来る財政破綻(a sudden acute crisis)ではなく、日本は構造的な様々な問題(deep-rooted structural issues)になると考えられています。　「日本は破綻しない」という結論でも、すぐに「破綻する」っていう感じでもないでしょう。　逆に言えば、まだ手段は残されてるでしょうね。　ただ、今が政府政策の舵取りがとても重要な分岐点であるかも。

高市氏は「純資産」という単語を多用して「債務残高」から意識を移そうとしているように感じますが、彼女の財政軽視/外交リスクを冒してもOKという解釈には同意できかねます。　高市政権は新規国債発行/軍事費増額を行うように推し進めています。　しかし、件名のようにCPI(2025年11月ではコア　コアコア共に約3%)とインフレが悪化しているため、日銀は0.75%に金利を上げてインフレ対策を取るとともに、日銀が保有するETFをゆっくりと市場売却する開始時期を速攻で決めましたね。　日本の破綻を避ける為に、対GDP債務残高を資産売却によって対GDP純債務に近づけ、日銀はリスク軽減に動いているのでは？　ただ、日銀保有のETFだけでは債務残高から見たら全く足りない。　もっと資産を売る必要があるでしょう。

本来は財政健全化政策をとりながらの資産売却が望ましかったが、高市氏の財政軽視から、日銀は資産売却のテンポを早める必要があると思いますね。日銀が他の資産売却が容易にできないのは既得権益や重要財産になり、現社会問題に取り上げられる中国人などの外国人に手渡るのも困る。　米国国債を多く保有しているが、売却したらどうなるかというリスクもある。

直近では、日本政府は「円安によって有利に働く部分がある」と伝えていましたが、この効果が実際には発生していない「日本売り」が継続している事実。　これは市場が日本はリスクが高いと思われている背景で、債務残高や政治不安でしょうかね？

高市氏がサウジアラビアの投資家に対して「黙って日本を買え」と伝えましたが、投資家は日本は政治要因のリスクがあるので売りなので、高市氏には何が投資家から見たリスク軽減を横暴な表現でなく実直に考えて欲しい所ですね。

怖いのは世界中で拡大してしまった円キャリートレードの反転。リスク要因軽減のゆっくりならいいけど

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