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『ほうれん草国際同盟からベネズエラ問題に関して日本政府に対する覚書』
ほうれん草国際同盟はこの度の米国によるベネズエラに対する電撃作戦に関して国際秩序を乱す極めて覇権主義的な行為として遺憾の意を表明する。我々ほうれん草国際同盟及び東白菜条約機構は米国に対して今後無期限の白菜及びほうれん草の輸出制限を行う。この制裁によって米国が被るビタミンとミネラルの不足は甚大なるものであるだろう。同様に日本政府に対しても米国に対する緊急の制裁協力を要請する。しかし戦後一貫して対米従属の姿勢を取り続けた日本にとって、かのような要請は極めて酷なことであると考える。そのため我々は日本国政府及び日本国民の食卓の安全と日本国で栽培される我々の同胞のことを鑑み、日本国政府に対して極めて重要な提言を行う。2025年度に策定された米国国家安全保障戦略に基づいて今後米国は東半球における覇権体制の維持を実質的に解除するものと考えられる。そのため想定される台湾に対する中国共産党政府の強硬的な政策に対して米国政府の強力的かつ包括的な軍事力等の増援は見込めないとされる。そのため日本国政府は現状の対米従属姿勢及び実質的な武力ないし交戦権の否定を規定する法規を見直し複雑化する現代安全保障環境に合わせた制度再設計を行うべきであると我々ほうれん草国際同盟は提言する。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　“Memorandum from the Spinach International Alliance to the Government of Japan Regarding the Venezuela Issue”
The Spinach International Alliance hereby expresses its profound regret regarding the recent lightning operation conducted by the United States against Venezuela, which we regard as an extremely hegemonic act that gravely disrupts the international order.
In response, we, the Spinach International Alliance, together with the Eastern Napa Cabbage Treaty Organization, will impose an indefinite restriction on exports of napa cabbage and spinach to the United States. The resulting shortage of vitamins and minerals suffered by the United States due to these sanctions will undoubtedly be severe.
Likewise, we call upon the Government of Japan to cooperate in the implementation of emergency sanctions against the United States. However, given that Japan has consistently maintained a posture of subordination to the United States since the postwar period, we recognize that such a request would place an extremely heavy burden upon Japan. Therefore, taking into consideration the security of the Japanese people’s dining tables and the well-being of our compatriots cultivated within Japan, we present the following critically important recommendation to the Government of Japan.
Based on the United States National Security Strategy formulated in fiscal year 2025, it is anticipated that the United States will, in effect, relinquish the maintenance of its hegemonic system in the Eastern Hemisphere in the years ahead. Consequently, in response to potentially hardline policies pursued by the government of the Chinese Communist Party toward Taiwan, it is considered unlikely that strong and comprehensive reinforcements of U.S. military power will be forthcoming.
In light of this situation, the Government of Japan should reconsider its current posture of subordination to the United States, as well as the legal frameworks that effectively deny the possession or exercise of armed force or the right of belligerency, and undertake a redesign of its institutional arrangements in accordance with the increasingly complex contemporary security environment.
The Spinach International Alliance hereby submits this proposal.

ネットで流出した「張又侠氏から習近平氏への公開書簡」

もし私に万一のことがあれば、この手紙を公開してほしい。私が捕まれば、間違いなく多くの者が連座するだろう。だが、我々に規律違反や違法行為があったわけではない。理由はただ一つ、私と習近平同志の間で、中央『軍事委員会主席責任制』に対する解釈が異なっていたからだ。もちろん、台湾への武力統一、ロシアとの戦略的連携、そして高級将校の拙速な抜擢についても重大な意見の相違があった。

これらの相違は党内・軍内では正常な現象であるはずで、本来は科学的かつ民主集中制の手続きを経て解決されるべきだ。しかし現在、彼は『特殊な方法』でこれを解決しようとしているようだ。

近平同志に伝えたい。この手紙を書いている時、私はかつて趙紫陽が言った『我々はもう歳だ、どうなっても構わない』という言葉を思い出している。私には軍事クーデターを起こす条件が揃っていた。だが、私は断固としてそれをやらなかった。動乱があまりに大きく、一度コントロールを失えば国家は内戦に陥り、真っ先に犠牲になるのは双方の罪なき兵士たちだからだ。

私に対して非常手段が取られたとしても、私は抵抗しない。善悪と正義は、人々の心が天秤にかけて判断するものであり、歴史が明らかにしてくれると信じている。私の心は平穏だ。これらの言葉を残すことで、近平同志が目を覚ますことを願っている。勝者となるなら品格を持ち、越えてはならない一線を守るべきだ。あくどいことをしてはならない。『頭上三尺に神明あり（お天道様は見ている）』のだ。

断言できるが、私を逮捕するなら、それは3〜5人が密室で共謀するクーデター方式で行われるだろう。党中央政治局の集団討論を経ることなく、しかし『中央の名義』で実行・公表されるはずだ。

誰が規律違反をしているのか？ 1989年（天安門事件）で規律と法を破ったのは鄧小平であり、趙紫陽ではなかった。だが、鄧小平は少なくとも1992年に改革開放を堅持した。今回、もし私が捕まれば、極めて高い確率で、近平は中国を北朝鮮に変えてしまうだろう。一心不乱に台湾武力統一を目指し、いつでも軍隊を使って国内に戒厳令を敷くようになる。

逮捕後、どのような罪名が着せられるのか。第一条は間違いなく『中央軍事委員会主席責任制への反対』だろう。考えてみてほしい。もし軍委主席が長年の軍の腐敗に本当に責任を負っているのなら、私が反対などするだろうか？私が反対しているのは、軍委主席責任制が『家長制』に変質し、あまりに細かく具体的に管理しすぎることだ。あらゆる事案において、自分を天才的な専門家であり、英明な統帥だと思い込んでいる。

毛沢東ですら、これほど軍隊をコントロールしなかった。人民の軍隊が党の軍隊にいることはまだしも、個人の『私兵』になってしまうことは最も恐ろしいことだ。異例なスピードに抜擢された者たちは、恩義を感じて無原則に忠誠を誓い、『習主席の良き戦士』などという文革そのもののスローガンを創作している。かつては情報が閉鎖されていたから宣伝も成功したが、情報が発達した現代において、本心からあなたを偉大な領袖として崇拝する者はいない。むしろ反感を買うだけだ。

ネット上の動画でも見られるように、近平同志が会場に現れると全員が起立して拍手をする。まるで北朝鮮の金正恩と同じだ。現場での私の態度も皆が見ただろう。私は内心反発し、居心地の悪さを感じていた。これも『軍委主席責任制への反対』と見なされるのだろう。

海外では私と近平同志の内紛が騒がれており、軍の情報部門も頻繁に情報を整理して見せてくれるが、私は一笑に付してきた。もし私が捕まるなら、問題は我々の制度そのものにある。制度を変えなければ、誰もが次の被害者になり得るのだ。

党の指導とは、最高指導者が事細かに全てをコントロールすることではない。人民を導いて法と戦略を制定し、全ての党員がそれを遵守することだ。軍隊に対する党の指導も同様だ。『軍委主席責任制』とは、集団指導の下での責任制であり、軍委トップが三軍の統帥となるのは戦時のみであるはずだ。平時の戦略策定、情勢分析、人事登用を、軍委主席一人の言葉で決めてはならない。

近平同志と私との決裂は、まさにこれらの点において生じた。さらに深刻なのは、彼が常に戦争を始める機会をうかがっており、心の底から「壮大な戦争」を自ら指揮したいと熱望していることに私が気づいてしまったことだ。南シナ海での衝突や、とりわけ中印国境で起きた紛争など、本来は全く必要のないものだった。

私は、戦争というものを身をもって経験した人間だ。指導者がひとたび戦争を発動すれば、無数の兵士たちがその命を犠牲にする。だが時が過ぎれば、両国の指導者は再び親しげに握手し、「同志、兄弟」と呼び合うのだ。これは英明な指導者がなすべきことではない。

かつて私と共に戦い、戦死した兵士や将校たちは、今も国境の地に埋葬されたままだ。彼らの父母や兄弟は、ひと目会いたいと願っても、そこへ行く旅費すらない。平和な時代にこのような悲劇を生み出したのは、鄧小平の罪業である。多くの人は知らないだろうが、鄧小平は自らの権力を万人の上に置くため、1982年に憲法を改正し、この「中央軍事委員会主席責任制」なるものを作り上げたのだ。毛沢東の時代には、このような制度は存在しなかった。

鄧小平はこのことを決して宣伝しなかった。彼は、この改憲が自身の独裁的集権のために行われることを知っていたからだ。当時、軍事委員会では楊尚昆らが画策し、これを成立させた。鄧小平の改憲も、習近平の改憲も、実態は一部の重要人物が裏で決定し、全国人民代表大会（全人代）は政治局が決めた通りに通過させざるを得なかったに過ぎない。手を挙げなければ逮捕される、それが実情だ。

その後、鄧小平が趙紫陽や胡耀邦といった同志を排除し、長安街で戦車を走らせて発砲し、人民を鎮圧できたのも、すべてはこの「軍委主席責任制」があったからだ。この制度が、彼に最高権力を与えたのである。

振り返ってみてほしい。鄧小平はこれほど多くの罪悪を積み重ねたが、それは鄧家の人々にとって良い結果をもたらしただろうか？党と国家、そして人民にとって良いことだっただろうか？私が習近平同志に諫言するのは、実は彼と彼の家族のためを思ってのことだ。結局のところ、我々は同じ「大院（軍幹部用居住区）」で育った兄弟であり、彼に本音を言えるのは私しかいないからだ。

台湾を攻撃し、さらに米国や日本と戦争になれば、かつて鄧小平が行ったベトナム戦争や学生鎮圧のように簡単には終わらない。彼の家族、そして我々の国家には無限の災難が降りかかり、数万、数十万の軍人が犠牲になるだろう。私はその結末を想像することさえ恐ろしい。そのような戦争の果てにクーデターが起き、あるいは党と国家が人民によって転覆された時、戦争を発動した指導者に対して「血の清算（凄惨な報復）」が行われないと言い切れるだろうか？考えるだけで戦慄する。

軍隊とは国家と人民を守るためのものであり、戦争をするための道具だと考えるのは、当然ながら重大な誤りだ。私が軍事委員会にいる間は、まだ彼を説得し、あるいは彼が重大な過ちを犯さないよう制約することもできる。だが、一旦私が逮捕されれば、劉振立やその他多くの同志たちも拘束されるだろう。軍の中枢は彼が自ら選んだ将官たちで埋め尽くされ、我が国は「軍国」と化し、いつでも戒厳令が敷かれる北朝鮮のような国になり下がるだろう。その問題は、文化大革命よりも深刻だ。

私と習近平同志の確執について言えば、それは第20期三中全会の前から始まっていた。彼は軍の人事ルールを完全に無視し、あまりにも多くの人間を「突貫人事」で抜擢したため、大量の将兵の不満を招いた。さらに深刻なのは、彼らが手にした権力とボス（習）からの信任を笠に着て、軍内で徒党を組み、私を処罰するための証拠集めを始めていたことだ。

私と近平同志の衝突は、第20期三中全会の場で決定的なものとなった。対立点は二つ。一つは人事問題、もう一つは軍を使って全国を戦時体制に移行させ、ロシアがウクライナを攻撃している「今」という時間窓を利用して、台湾を攻略するという提案だった。

私と劉振立同志はこれに反対し、張升民同志は沈黙を守った。私は「軍委は民主集中制を重んじるべきだ」と主張したが、近平同志は「中央軍委主席責任制に違反している」と私を糾弾した。その結果、彼は激昂のあまり体調を崩して病院へ搬送され、三中全会は中断寸前まで追い込まれた。当然ながら、この内情を知る者はごく僅かだ。常務委員たちが動揺する中、党の長老たちが仲裁に入ったのだ。

後に海外メディアで報じられた「北戴河の合意」の内容は、概ね事実である。第一に、近平は第21回党大会での再選を求めないこと。第二に、党と国家の安全のために適度な分権を行うこと（蔡奇が党務、李強が国務院、私が軍委を担当し、実質的な常務指導体制とする）。第三に、中央の最高意思決定における重大なミスを防ぐため、中央政策決定協調機関を設立すること。これらはその後のニュースを見れば明らかだろう。

三中全会の後、長老たちが活発に動き出したのは、軍部の力が権力バランスを保っていたからだ。しかし、問題はどこにあるのか。蔡奇や李強をはじめとする政治局常務委員たちは、すべて近平が自ら引き上げた人物であり、完全に彼一人の指令に従っている。彼らは近平なしには権威を保てないため、むしろ上に一人の独裁者がいて、何かあればその「ボス」が責任を負ってくれる体制を好んでいるのだ。国家や人民がどのような災難に見舞われようと、彼らには関係ない。コロナ禍での彼らの振る舞いが、まさにそうだったではないか。

私は党中央の活動を無視するわけにはいかず、ある時は婉曲に断り、ある時は協力せざるを得なかった。この構造を変える力は私にはなく、引退した老同志たちも無力だ。彼らが最終的に私に対して手を下す可能性は極めて高いが、長老たちが私の逮捕を支持することはないだろう。

もう一言言わせてほしい。台湾解放、祖国統一の大業を成し遂げたいという思いは、本来私にもあった。だが後に劉亜洲（りゅう・あしゅう）の分析を聞き、私は冷や汗をかいた。「数十万の軍人を海に沈めても、台湾島には近づけない」と。

開戦すれば日本が介入し、続いて米国が参戦する。中国南部の沿岸にある軍事施設、橋梁、石油備蓄基地は、数時間以内に日米連合軍によって破壊されるだろう。我々も台湾のいくつかの建物を破壊できるかもしれないが、最終的には莫大な賠償を負わされ、海外資産は凍結される。「国破れて山河なし」、まさに亡党亡国の道だ。

つづく

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