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中国人は「高1レベルの試験」を使って東大に合格している…日本に押し寄せる外国人留学生の「知られざる目的」
12/24(水) 9:15配信　　Yahooニュース
プレジデントオンライン
日本が受け入れる留学生の数は33万6708人となり、過去最多を更新した(日本学生支援機構まとめ)。外国人問題を取材するライターの九戸山昌信さんは「留学生の53％は日本国内に就職し、そのうち82％は高度人材向けの在留資格「技人国」(技術・人文知識・国際業務)だ。本来、こうした在留資格は国益に適う人材の活躍が目的だったが、現実には外国人の『ライフハック』として利用されるケースも多い」という――。

　高市政権は外国人政策を主要課題の一つに据え、帰化制度の厳格化などが検討されている。一方で外国人の受け入れ自体を抑制する「総量規制」などの政策は、今のところ政権の方向性が掴めない。前向きとは言いがたい、その背景にあるのが「移民利権」だ。なかでも大きいのが、永住権や帰化の申請ができる「技人国」「高度専門職」などの就業系の在留資格へのステップが容易となる「留学ルート」だ。

　「今、大学経営にとって、留学生は絶対に欠かせません」

　こう語るのは大学運営に詳しい追手門学院大学客員教授でルートマップマガジン編集長の西田浩史氏だ。

　「大学側が留学生を増やしたいと考える要因は大きく二つに分かれます。一つは東大や早慶など、偏差値上位の大学では、文科省の補助金を得る目的でワールドランキングを上げる必要があります。ランキングを上げるには、国際的な研究環境や留学生の数も重要になるため、大学院を中心に留学生集めに積極的になります。

　もう一つは学生集めに苦慮する低偏差値の私大です。こちらは留学生集めが、もはや死活問題になっていて、日本語学校と提携するなどして、枠を確保しています。というのも、大学は留学生を含めた定員充足率が、補助金の獲得や新規学部申請に大きく影響します。定員に対する充足率が90％を切ると、段階的に補助金が減額され、3年連続で充足率が80％を切ると、半額になります。

　補助金が減ると、設備更新や教員集めに苦慮し、ますます経営が悪化します。新規学部申請も通らず、就職に有利な理系学部や、流行の学部を新設できなくなり、これも大学経営を悪化させます。

　また、低偏差値大であっても、良くも悪くも地元自治体との協業が、アカデミックを理由に公費支出が正当化しやすく、ありがたがられています。それに加え、もちろん、大学の職員や教員は官僚などの再就職先にもあたります」

大阪市内の人口275万人という情報のみから現在使用されているバキバキスマホの総数の推定を試みる。

大阪市の人口275万人であると仮定して、つぎに、一世帯あたり独身を4割既婚を6割165万人と仮定する。

既婚世帯の内、3割が子供なし、7割が子供がいると仮定して、既婚世帯7割の内4.2割が子供を持つ既婚人口となり、115.5万人となる。

115.5万人の3割34.65万人が片親で、7割80.85万人は両親÷2=40.425万世帯として、子供を持つ世帯は75.075万世帯となり、子供は一世帯辺り1.5人×世帯=112.6125万人と仮定する。

この内、高校生は現代において概ね9割近くが携帯を持っていると考えられるためやや若めの14歳以上がこの9割に該当すると仮定して、19.5歳までが平均的な実家暮らしと仮定したならば対象の年齢は5.5年となるため、5.5÷19.5=約0.282 0.282×112.6万人=31.75万人の内、仮定したならば9割=28.6万人ここ迄で全体の携帯を所有している子供の人数は28.6万人、逆に携帯をそもそも所有していない未成年者は、84万人となり、275万人から除外されるため、大阪市の携帯所有者は191万人となる。

次に未成年者の携帯代は8割の親が支払っていると仮定し、これはつまり携帯が破損した場合の支払いも親と推測されるということなのであるが、この時携帯代を支払いが親の未成年者の人数は22.88万人、自ら携帯代を支払う未成年者の数は5.72万人となる。

後者の自ら携帯代を支払う未成年者の数は5.72万人は携帯修理の心理障壁が高い。

次に、携帯を所有する成人の内1%は携帯を2.5台所有していると仮定する時、未成年者を含めた大阪市内の携帯自体の総数は一人あたり平均1.421台となる。

次に、自ら携帯台を支払っている未成年者は所得の低さや他の娯楽への資金流出として優先順位的に携帯は後回しにされると考えられ、また遊びの中で破損する機会も多いと考えられるため自腹で携帯を所有する未成年者の携帯端末5.72万台の内6割となる、3.43万台がバキバキスマホと推定される。

次に、大阪市の携帯所有者数191万人から携帯を所有している子供の人数は28.6万人を差し引いた携帯を所有する成人162.4に対し、4割64.96万人を50代以上、3割48.72万人を40代、3割48.72万人を20代以上と仮定する。

次に、男女を÷2として区別する。
男女それぞれ50代以上32.48万人、40代24.36万人、20代以上24.36万人となる。

次に、年収の割合を概ね、1割が800万以上、1割が500万以上、3割が400万以上、5割が400万未満とし、男性は高齢化につれ年収が上位階層へ向かい8割が40代頃には400万以上で安定し1割が500万以上で安定、1割が400万未満で安定すると仮定する。

女性は高齢化につれ年収が下位階層へ向かうものとし、40代以降、3割が400万以上で安定し、6割が400万未満で安定すると仮定する。

この時、男女の年齢と年収の対応した分布は、
男性20代、800万以上2.44万人、500万以上2.44万人、400万以上7.31万人、400万未満12.17万人、
40代、800万以上2.44万人、500万以上2.44万人、400万以上14.62万人、400万未満4.87万人、
50代800万以上3.25万人、500万以上3.25万人、400万以上19.49万人、400万未満6.50万人、
女性20代、800万以上1.22万人、500万以上2.44万人、400万以上8.52万人、400万未満12.18万人
40代、800万以上0.61万人、500万以上1.83万人、400万以上7.31万人、400万未満14.61万人
50代、800万以上0.65万人、500万以上2.60万人、400万以上9.74万人、400万未満19.49万人と推定される。

次に500万以上を稼ぐには基本的に営業職や経営などインセンティブの高い職業でなければならないため、他者性に配慮する人間が多いと考えられるため、500万以上を稼ぐ成人の25.61万人の内、独身となる4割にあたる10.244万人人から、その8割の人口がスマホを修理すると仮定したならば、修理しなかった2割の2.0488万台がバキバキスマホである。

次に、500万未満400万以上に属する独身者は意外と趣味に資金を投入していたり、投資などを始めている、或いは貯金に熱心であったりする印象が強いため、500万未満400万以上に属する人口41.38万人の内、独身となる4割の人口16.552万人の内、7割がスマホを修理すると仮定したならば、3割となる4.9656万台がバキバキスマホである。

残る400万未満に属する成人69.82万人の内、4割となる独身者27.928万人は他者性を考慮しなくてもいい業者や役割である場合も多く、経済的な心理障壁も上昇すると考えられるため、6割がスマホを修理すると仮定したならば、4割となる11.1712万台がバキバキスマホである。

次に、携帯代を支払いが親の未成年者の人数は22.88万人のバキバキスマホの台数を求めるために、まずは片親3割に属する6.864万人と、両親7割に属する16.016万人に分類する。

次に、片親の未成年となる6.864万人の内、親の収入が500万以上では8割が修理すると仮定して、2割の1.3728万台がバキバキスマホである。
また、500万以下では6割が修理をすると仮定して、残る4割の2.19648万台がバキバキスマホである。
従って、片親の未成年のバキバキスマホの合計は2.47104万台と推定される。

次に、両親の未成年となる16.016万人の内、親の収入が400万以上では9割が修理すると仮定して、1割の0.80008万台がバキバキスマホである。
また、400万以下では8割が修理をすると仮定して、残る2割の1.6016万台、両親未成年では合計2.4024万台がバキバキスマホである。これは両親が居ることで世帯として負担が少ないためである。

従って、親払いの未成年のスマホは合計4.87344万台がバキバキスマホである。

最後に既婚者のバキバキスマホを計算する。
既婚者の場合、バキバキのスマホを使っていると何かとパートナーに騒がれたり、或いは子供のいる世帯であれば、他の親同士のコミュニティの目を気にしなければならなかったりと、金銭的にはある程度の余裕がありながら同時に修理への圧から逃れることはできないだろう。
従って、既婚のスマホ所有成人数97.44万人の内、9割が修理し、1割は放置すると仮定したならば、バキバキスマホは9.744万台となる。

ここ迄で、現在大阪市内で画面が割れたまま使われているスマホは362,330.4台ということが導かれた、この画面が割れたスマホの内、画面に走る亀裂の長さがスマホの30%ほどに達している本当のバキバキスマホの台数を導くために最終的な推論としてスマホのひび割れの大きさからバキバキスマホというしかないスマホを導く。例えば、画面の角が少し落として割れている、などは割れているスマホであってバキバキスマホではないからである。

さて、割れているスマホ362,330.4台の内、経験的にスマホがバキバキになるには凡そ2回以上の大きな亀裂が生じることが必要である。その内、まともに画面に亀裂が入るのは7回落として1回ほどと思われる。この際、極端な高所からのスマホの脱落は考慮していない。何故ならば、それは使用不能な破損となり買い替える他に選択肢が残らない場合が多いからである。

さて、7回中1回画面が割れるとしてそれが凡そ3回成立することでバキバキスマホが完成するとしたならば、単純な確率は次のようになる(1/7)^3=1/343
割れているスマホ362,330台の内、0回割れはすでに除外されているため、割れたスマホの中の確率はすでに1回成立しており、追加で2回スマホが割れる必要があるため、確率は1回を除外した(1/7)^2=1/49となる。しかし、一度画面の割れたスマホに対してより慎重になるものは大体が修理し、割れ窓理論と同様に多少雑に使ってももはや変わらないという心理変化が生じると仮定したならば確立は1回脱落するごとに確率が上昇すると仮定する。スマホを落とす確立1/49=f(落とした回数%上昇)1回割れ1/7から1/5→1/4概ね、この程度あると思われる、割れていることによる耐久性の低下としてもこの程度が丁度いいだろう。
即ち、割れているスマホN=362,330台の内、p(362,330|割れ)=p2×p3=1/5×1/4=1/20がバキバキスマホとなるため、画面の30%以上に亀裂が走る、バキバキスマホは18,111.65台となる。

従って、現在大阪市内で使用されている、日常的に見かける画面に細い亀裂が1本走っていたりなどの軽度に割れたスマホのは36万台、真のバキバキスマホは18,111台と推定されるということになるだろう。

これは大阪駅を数分ほっつき歩けば確実に1人くらいはバキバキのスマホを持った奴がいるということとなるので経験的にも概ね妥当な値であると認めて良いだろう。

凡そ、150人に1人は、ガラスが指に刺さるのではないかという救いようのないスマホを使用している。

また、救いようのない18,000台のバキバキスマホの内、画面そのものがバキバキに加え、保護フィルムがバキバキという事も当然考え得るため概ね18,000±数千台が、他者の目から見た時に明らかな社会的バキバキスマホと推定される。

ちなみに数学は基礎的なことしか知らないので単純な式しか使ってない。もっと適当な式があるのかもしれないしその辺のところはなんとも言えないがこれだけ変数を入れて経験に矛盾しないおおよその結論が導き出せたなら多分それなりの精度なのだろう。

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