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現在大阪市内で使用されているバキバキなスマホの総数の推定を試みる。

大阪市の人口275万人であると仮定して、つぎに、一世帯あたり独身を4割既婚を6割165万人と仮定する。

既婚世帯の内、3割が子供なし、7割が子供がいると仮定して、既婚世帯7割の内4.2割が子供を持つ既婚人口となり、115.5万人となる。

115.5万人の3割34.65万人が片親で、7割80.85万人は両親÷2=40.425世帯として、子供を持つ世帯は75.075世帯となり、子供は一世帯辺り1.5人×世帯=112.6万人と仮定する。

この内、高校生は現代において概ね9割近くが携帯を持っていると考えられるためやや若めの14歳以上がこの9割に該当すると仮定して、19.5歳までが平均的な実家暮らしと仮定したならば対象の年齢は5.5年となるため、5.5÷19.5=約0.282 0.282×112.6125万人=31.75万人の内、仮定したならば9割=28.6万人ここ迄で全体の携帯を所有している子供の人数は28.6万人、逆に携帯をそもそも所有していない未成年者は、84万人となり、275万人から除外されるため、大阪市の携帯所有者は191万人となる。

次に未成年者の携帯代は8割の親が支払っていると仮定し、これはつまり携帯が破損した場合の支払いも親と推測されるということなのであるが、この時携帯代を支払いが親の未成年者の人数は22.88万人、自ら携帯代を支払う未成年者の数は5.72万人となる。

後者の自ら携帯代を支払う未成年者の数は5.72万人は携帯修理の心理障壁が高い。

次に、携帯を所有する成人の内1%は携帯を2.5台所有していると仮定する時、未成年者を含めた大阪市内の携帯自体の総数は1.421台となる。

次に、自ら携帯台を支払っている未成年者は所得の低さや他の娯楽への資金流出として優先順位的に携帯は後回しにされると考えられ、また遊びの中で破損する機会も多いと考えられるため自腹で携帯を所有する未成年者の携帯端末5.72万台の内6割となる、3.43万台がバキバキスマホと推定される。

次に、大阪市の携帯所有者数191万人から携帯を所有している子供の人数は28.6万人を差し引いた携帯を所有する成人162.4に対し、4割64.96万人を50代以上、3割48.72万人を40代、3割48.72万人を20代以上と仮定する。

次に、男女を÷2として区別する。
男女それぞれ50代以上32.48万人、40代24.36万人、20代以上24.36万人となる。

次に、年収の割合を概ね、1割が800万以上、1割が500万以上、3割が400万以上、5割が400万未満とし、男性は高齢化につれ年収が上位階層へ向かい8割が40代頃には400万以上で安定し1割が500万以上で安定、1割が400万未満で安定すると仮定する。

女性は高齢化につれ年収が下位階層へ向かうものとし、40代以降、3割が400万以上で安定し、6割が400万未満で安定すると仮定する。

この時、男女の年齢と年収の対応した分布は、
男性20代、800万以上2.44万人、500万以上2.44万人、400万以上7.31万人、400万未満12.17万人、
40代、800万以上2.44万人、500万以上2.44万人、400万以上14.62万人、400万未満4.87万人、
50代800万以上3.25万人、500万以上3.25万人、400万以上19.49万人、400万未満6.50万人、
女性20代、800万以上1.22万人、500万以上2.44万人、400万以上8.52万人、400万未満12.18万人
40代、800万以上0.61万人、500万以上1.83万人、400万以上7.31万人、400万未満14.61万人
50代、800万以上0.65万人、500万以上2.60万人、400万以上9.74万人、400万未満19.49万人と推定される。

次に500万以上を稼ぐには基本的に営業職や経営などインセンティブの高い職業でなければならないため、他者性に配慮する人間が多いと考えられるため、500万以上を稼ぐ成人の25.61万人の内、独身となる4割にあたる10.244万人人から、その8割の人口がスマホを修理すると仮定したならば、修理しなかった2割の2.0488万台がバキバキスマホである。

次に、500万未満400万以上に属する独身者は意外と趣味に資金を投入していたり、投資などを始めている、或いは貯金に熱心であったりする印象が強いため、500万未満400万以上に属する人口41.38万人の内、独身となる4割の人口16.552万人の内、7割がスマホを修理すると仮定したならば、3割となる4.9656万台がバキバキスマホである。

残る400万未満に属する成人69.82万人の内、4割となる独身者27.928万人は他者性を考慮しなくてもいい業者や役割である場合も多く、経済的な心理障壁も上昇すると考えられるため、6割がスマホを修理すると仮定したならば、4割となる11.1712万台がバキバキスマホである。

次に、携帯代を支払いが親の未成年者の人数は22.88万人のバキバキスマホの台数を求めるために、まずは片親3割に属する6.864万人と、両親7割に属する16.016万人に分類する。

次に、片親の未成年となる6.864万人の内、親の収入が500万以上では8割が修理すると仮定して、2割の1.3728万台がバキバキスマホである。
また、500万以下では6割が修理をすると仮定して、残る4割の2.19648万台がバキバキスマホである。
従って、片親の未成年のバキバキスマホの合計は2.47104万台と推定される。

次に、両親の未成年となる16.016万人の内、親の収入が400万以上では9割が修理すると仮定して、1割の0.80008万台がバキバキスマホである。
また、400万以下では8割が修理をすると仮定して、残る2割の1.6016万台、両親未成年では合計2.4024万台がバキバキスマホである。これは両親が居ることで世帯として負担が少ないためである。

従って、親払いの未成年のスマホは合計4.87344万台がバキバキスマホである。

最後に既婚者のバキバキスマホを計算する。
既婚者の場合、バキバキのスマホを使っていると何かとパートナーに騒がれたり、或いは子供のいる世帯であれば、他の親同士のコミュニティの目を気にしなければならなかったりと、金銭的にはある程度の余裕がありながら同時に修理への圧から逃れることはできないだろう。
従って、既婚のスマホ所有成人数97.44万人の内、9割が修理し、1割は放置すると仮定したならば、バキバキスマホは9.744万台となる。

ここ迄で、現在大阪市内で画面が割れたまま使われているスマホは362,330.4万台ということが導かれた、この画面が割れたスマホの内、画面に走る亀裂の長さがスマホの30%ほどに達している本当のバキバキスマホの台数を導くために最終的な推論として保護フィルムの有無及びスマホのひび割れの大きさをからバキバキスマホというしかないスマホを導く。例えば、画面の角が少し落として割れている、などは割れているスマホであってバキバキスマホではないからである。

さて、割れているスマホ362,330.4万台の内、経験的にスマホがバキバキになるには凡そ2回以上の大きな亀裂が生じることが必要である。その内、まともに画面に亀裂が入るのは7回落として1回ほどと思われる。この際、極端な高所からのスマホの脱落は考慮していない。何故ならば、それは使用不能な破損となり買い替える他に選択肢が残らない場合が多いからである。

さて、7回中1回画面が割れるとしてそれが凡そ3回成立することでバキバキスマホが完成するとしたならば、確率は次のようになる(1/7)^3=1/343
割れているスマホ362,330万台の内、0回割れはすでに除外されているため、割れたスマホの中の確率はすでに1回成立しており、追加で2回スマホが割れる必要があるため、確率は1回を除外した(1/7)^2=1/49となる。
即ち、割れているスマホ36.23304万台の内、1/49がバキバキスマホとなるため、画面の30%以上に亀裂が走る、バキバキスマホは7394台となる。

また、7394台のバキバキスマホの内、スマホを頻繁に脱落する人は保護フィルムを貼って対策をしていることから、真のバキバキスマホはフィルムが貼られていなかった1/20程度と考えらる。

従って、現在大阪市内で使用されている、日常的に見かける画面に細い亀裂が1本走っていたりなどの軽度に割れたスマホのは36万台、真のバキバキスマホの内、保護フィルムがバキバキスマホは7030台、真の画面バキバキスマホは370台と推測されるということになるだろう。

これは大阪駅を数分ほっつき歩けば1人くらいはバキバキのスマホを持った奴がいて、一日中大阪駅で行き交う人を何時間も探せば1人くらいは画面にフィルムも貼らずにバキバキになってる救いようのないスマホをいじっている奴がいるということとなるので経験的にも概ね妥当な値であると認めて良いだろう。

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