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１．ペアレントトレーニングとは

・親が子どもに対する適切な支援方法を身につけることで子どもの行動の改善や発達の促進を目指す介入アプローチ

・世界保健機構（World Health Organization: WHO）でも、発達障害のある子どもへの介入の一つとして PT（caregiver skills training: CST）を推奨

２．ペアレントトレーニングの効果（近年の系統的レビューやメタアナリシスより）

・自閉スペクトラム症（autism spectrum disorder: ASD）のある子どもの親…子どもの問題行動の改善（Postorino et al., 2017; Tarver et al., 2019）、言語理解力の向上（Oono, Honey, & McConachie., 2013）、 ASD 症状の低減（Oono et al., 2013）、親子の相互交流（parent child interaction）の肯定的変化（Oono et al., 2013）に関する有効性が示されている。

・親のストレス…低減効果が明確であった研究（Tarver et al., 2019）と、明確でなかった研究（Oono et al., 2013）が混在している。

・注意欠如・多動症（attention deficit hyperactivity disorder： ADHD）のある子どもの親へのPT…親の評価による、子どもの行動問題の改善やADHD症状の低減、親の養育の質の改善に関する有効性が示されている（Daley et al., 2014; Rimestad, Lambek, Christiansen, & Hougaard, 2019）。一方で、独立した評価者（independent assessor）による評価では、親の養育の質と子どもの問題行動の改善の有効性は示されているが、ADHD症状の低減に対する有効性は示されていない（Daley et al., 2014; Rimestad et al., 2019）。

※　各レビューの目的、対象に含めた研究のちがい、研究の参加者や介入（PT）の特徴、アウトカム指標等の違いがあるため一部結果が一致しないことが示されているものの、多くのレビューでPTの有効性は支持されている。

※　エビデンスの質に関する課題が指摘されており、さらなる実証的研究の蓄積が必要である。

３．日本のペアトレの状況

・発達障害者支援法において家族支援の重要性が謳われ、国の発達障害者支援施策としてPTの普及が推進されている。

・しかし、国内のPTの研究は少なく研究の質についても課題が多く、国内のPTに関するエビデンスは限定的。

・1994年から2011年までに国内で報告されたPT研究の系統的レビュー（原口・上野・丹治・野呂，2013）では、対象論文47本のうち約半数の研究で客観的な指標や方法論を用いた効果検証が実施されていなかったことが明らかにされ、PTの全体的な効果を論じることは妥当ではないとされている。

・今後の課題として、「根拠に基づく実践（evidence-based practice）」という視点から、親子両方への効果評価を客観的に行っていく必要性がある。

【参考文献】

山口・吉本・原口（2021）我が国における発達障害のある子どもの親に対するペアレントトレーニングの研究動向, 行動分析学研究　第36巻　第1号

【ベストコメント】

受け続けて、最初はぎこちなかったとしても家にちゃんと持ち込んで実践すれば、親も効果に強化されて、続くと思うんですけどね。

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