
シズ
40年前と現在では、心理学を「仕事」に結びつける環境はかなり変わっています。
40年ほど前、たとえば1980年代半ばですと、日本では「心理学を学んだ人」が専門職として働ける場はかなり限られていました。大学や研究機関、医療機関の一部などが中心で、現在のような心理職の求人や制度は整っていませんでした。
現在はかなり違います。
現在、心理学が仕事につながる分野
公認心理師
2017年に公認心理師法が成立し、国家資格として制度化
医療、福祉、教育、司法、産業など幅広い分野
福祉関係で言うと
障害福祉施設
放課後等デイサービス
就労支援
高齢者福祉
相談支援
教育関係では
スクールカウンセラー
教育相談
発達支援
産業・企業では
メンタルヘルス
職場のストレス対策
ハラスメント対策
従業員支援
司法・犯罪領域では
少年非行
更生支援
犯罪心理
そして、社会福祉士としての経験を考えると、ここは非常に重要ではあります。
単純に「心理学を勉強した人」よりも、
福祉の現場を長年知っていて、そこに心理学の知識を加えた人のほうが、実際の支援現場では強い場合があります。
特に、私自身障害福祉の現場で長く利用者さんを見てきた経験は、心理学の教科書だけでは身につきません。
ですから、もし40年前に心理学を勉強していたとしても、当時はそれを「心理職」という肩書きにする道が狭かったのです。
私自身においては、児童養護施設に「心理職」となるものが制度的に必要になった時であり
自然とそちらに向かったのが始まりでした。
一方、現在は心理学の知識を福祉・医療・教育・企業などの専門職と組み合わせて活用する時代になった、と考えると分かりやすいと思います。

臼井優
カウンセラー: キャリアコンサルタント、産業カウンセラー。
大学院進学: より高度な専門性(公認心理師、臨床心理士)を目指す。
立正大学
就職活動の強み
心理学部で学ぶ「相手の立場に立って考える力(共感力)」「客観的に分析する力」「面接や観察の技術」は、コミュニケーションが不可欠な多様な職場で高く評価されます。

臼井優
法務技官: 少年院や少年鑑別所、刑務所でのカウンセリング。
家庭裁判所調査官: 家事事件や少年事件の調査、カウンセリング。
児童心理司・心理判定員: 児童相談所や相談機関での相談・支援。
警察官・警察職員: 少年警察補導員など。
福祉・医療・教育機関
相談員(ソーシャルワーカー): 児童福祉施設や高齢者施設。
スクールカウンセラー・特別支援教育支援員: 学校現場での児童・生徒のケア。
病院・クリニック: カウンセラー、心理士。

臼井優
www.psy.ryukoku.ac.jp
心理学部の主な就職先・職種
一般企業(民間)
人事・採用・教育研修: 社員のメンタルヘルス管理、適性検査の活用。
マーケティング・企画: 消費者の心理分析、広告・商品企画。
営業・販売・サービス: 顧客との信頼関係構築、行動心理の応用。

