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韓国は飽きた、ハワイは高すぎ！　プロが選ぶ今狙うべき「神コスパ海外旅行」最強７選

中東経由消滅で欧州は無理ゲーに…円安・地政学リスク下でも大満足な「海外旅行先」とは…
円安と物価高に加え、イラン攻撃をはじめとする中東情勢の緊迫化が、日本人の海外旅行に追い打ちをかけている。これまで重宝されてきた「中東経由の格安ヨーロッパ便」が大きな打撃を受け、欧州はさらに高嶺の花に。定番のハワイやアメリカ本土は物価高で手が出ず、中国は地政学・拘束リスクが拭えない。

かといって近くて気軽ながら「韓国や台湾はもう十分」、タイにマレーシアにベトナムなど「東南アジアも行き飽きた」という層に向け、今まさに狙い目の国はどこなのか？

世界60ヵ国以上を訪問。バハマ、モルディブ、パラオ、マリブ、ロスカボス、ドバイ、ハワイ、ニセコ、京都、沖縄など国内外リゾート地にも詳しく、新著『超富裕層に「おもてなし」はいらない』（講談社+α新書）を上梓したマリブジャパン代表の高橋克英氏が、「安全」「直行便あり」「コスパ良し」の三拍子が揃った、この先絶対に外さない「お勧め海外旅行先トップ７」を紹介する。

消えた「格安ヨーロッパ便」
円安の進行によって、日本人にとって海外の物価は実質的に大幅に上昇しており、海外旅行のコストは数年前とは比較にならないほど高くなった。

そして、円安と物価高に加え、今回のイラン攻撃による中東情勢の緊迫化が、我々日本人の海外旅行にも大きな影響を与えている。中東情勢の悪化による原油価格高騰により、サーチャージを含む航空運賃の上昇を招いている。

さらに大きな打撃となっているのが、これまで日本人旅行者にとって“裏技”とも言える存在だった「中東経由の格安ヨーロッパ便」の消滅だ。カタールやドバイ、アブダビなどをハブとする航空会社は、比較的安価にヨーロッパへ渡航できるルートとして人気だった。しかし、ドバイ国際空港も被弾するなど、イラン情勢の悪化による中東地域全体の安全リスクの高まりにより、航空路の休止や変更などの運航調整が相次いでいる。

結果として航空券価格はさらに上昇しており、多くの日本人にとってヨーロッパ旅行は以前にも増して「高嶺の花」になりつつある。

王道ハワイも物価高で撃沈
ヨーロッパがだめでも、我々にはハワイがあるじゃないか、と思うかもしれないが、かつては「海外旅行の王道」とされていたハワイは、同じく円安によるホテル代や食費が高騰し、数日滞在するだけでも数十万円規模の出費になることが珍しくない。

大谷翔平選手が活躍するロサンゼルスなど西海岸をはじめとしたアメリカ本土も同様で、都市部では物価が日本の２倍近いケースも多く、欧州同様に多くの日本人には気軽に行ける場所ではなくなりつつある。

定番アジアは「もう行き飽きた」
韓国や台湾は距離も近く人気が高いが、リピーター層にとっては「すでに何度も行った」という声も多い。東南アジアも同様で、タイやベトナム、シンガポールにマレーシアなどの主要都市は、相変わらず魅力的ながら、新鮮味が薄れていると感じる人も少なくない。

さらに中国については、ビジネス渡航は回復しつつあるものの、中国による狼狽外交による日本人の拘束リスクや政治的緊張を懸念する声が根強く、コロナ禍前のように観光地として中国を積極的に選ぶ日本人は極めて限定的な状況だ。

では、円安と地政学リスクという厳しい状況の中でも、満足度の高い海外旅行を楽しめる国はどこなのか。

安心安全、初めての場所、有名地あり、直行便あり、比較的リーズナブルといった観点から、今後特に注目すべき海外旅行先ベスト７を以下に紹介したい。

今狙うべき「神コスパ」７選
【７位】ウズベキスタン：欧米半額の青の都

壁面を彩るラピスラズリやトルコ石を彷彿とさせるタイル細工は「サマルカンド・ブルー」と称えられ、その繊細な装飾は見る者を圧倒する
最初に挙げるのが、中央アジアにあるウズベキスタンだ。ウズベキスタンは、シルクロードの歴史を色濃く残す国でありながら、まだ日本人観光客は多くない。サマルカンドやブハラといった都市には青いタイルで装飾された壮麗なイスラム建築が並び、「青の都」と呼ばれる幻想的な景観が広がる。

物価も比較的安く、ホテルや食事の費用は欧米の半分以下で済むことも多い。日本からの直行便も就航しており、アクセス面でも以前より便利になっている。

【６位】ネパール：格安な「世界の屋根」

神々しい雪峰を間近に仰ぎながらのトレッキングでは、大自然の計り知れないスケール感に加え、山間に息づく人々の温かい文化や祈りの風景に触れ、人生観が変わるほどの深い感動を味わうことができる
ネパールは、世界最高峰エベレストを擁する「世界の屋根」ヒマラヤ山脈を擁する山岳国家で、トレッキングや自然体験を求める旅行者に人気がある。首都カトマンズには歴史的建造物が多く、仏教とヒンドゥー教の文化が融合した独特の雰囲気を感じられる。

実は日本からの直行便があり、ネパール航空が成田からカトマンズまで週３便運航しており、約７時間で到着する。物価が安いことも大きな魅力で、長期滞在でも予算を抑えられそうだ。バックパッカーからハイカーや本格的な登山愛好家まで幅広い層に支持されている。

【５位】スリランカ：空中宮殿と大自然

ダンブッラの岩山に沿って建てられたリゾートホテル「ヘリタンス・カンダラマ」。生い茂るツル植物に覆われた外観は「いずれは自然に飲み込まれること」を意図した設計
スリランカは、仏教国であり治安の良さと自然の豊かさが大きな魅力だ。コロンボやキャンディといった都市観光に加え、ジャングルに突如現れる巨大な岩山と、その頂上にある空中宮殿跡「シーギリヤ・ロック」はスリランカ観光のハイライトだ。世界的建築家のジェフリー・バワの「ヘリタンス・カンダラマホテル」も有名。

日本から直行便で約９時間、安心して旅行できる国の一つだ。ただし、この数年来のスリランカ人気もあり、旅行価格が以前に比べるとかなり高騰しているのが難点ではある。

【４位】インド：圧倒的な「非日常」へ

世界遺産に登録された壮麗な駅舎モンバイのチャトラパティ・シヴァージー・ターミナス駅。ヴィクトリア・ゴシックとインドの伝統様式が融合した建築で、数百万人が利用する現役のターミナル駅だ
インドは、文化や歴史の奥深さが際立つ国であり、タージ・マハルをはじめとする世界遺産の数々が旅行者を魅了する。近年はIT産業の発展に伴い、バンガロールなどの大都市を中心に洗練された高級ホテルやモダンなレストラン、巨大ショッピングモールも急増中だ。伝統的なスパイス料理や本場のアーユルヴェーダ、ヨガの体験といったウェルネス要素も魅力。物価も比較的安く、長期旅行にも向いている。

日本からは成田・羽田からデリーとムンバイへの直行便も多くあり、所要時間は約10時間。治安や衛生面に加え、騒がしさや混沌とした雰囲気もあるものの、それすらも飲み込む包容力と、人々のエネルギッシュな生命力に触れる旅は、他のどの国でも味わえない強烈な「非日常」を約束してくれそうだ。

【３位】ブルネイ：治安抜群の裕福な国

ブルネイは、東南アジアの中でも比較的知られていない王国だが、豊富な石油と天然ガスがもたらす世界でも有数の裕福な国の一つ。治安が非常に良く、豪華なモスクや王宮など、イスラム文化やブルネイ王室を感じられる建築や、水上タクシーで行く世界最大級の水上集落「カンポン・アイール」も見どころだ。

世界に２つしかない「７つ星」と称されるホテル、「ザ・エンパイア・ブルネイ」もある。観光地としてはまだ混雑が少なく、直行便もあり、静かに旅行を楽しみたい人には適している。もっとも、イスラム教国であるため、国内での酒類の販売がなく、見どころも多くないため、少し退屈さを感じるかもしれない。

【２位】パラオ：ハワイより安い南国

パラオは、日本人にとって親しみのある南国リゾートだ。かつての日本による委任統治領時代の名残も残る親日国。美しい海と豊かな自然が魅力で、ダイビングやシュノーケリングを楽しむ旅行者に人気がある。

’25年10月からユナイテッド航空により直行便が復活しており、直行便の利用で約４時間半で到着できる点もいい。

’15年には、上皇上皇后両陛下（当時は天皇皇后両陛下）も訪問された第二次世界大戦の激戦地ペリリュー島には、今も多くの戦跡や慰霊碑が残っており、足を運んでみたい。

ハワイやグアム・サイパンほど物価高や混雑もなく、手付かずの美しい海と島々が残る南国リゾートを楽しみたい人にとっては有力な候補地となろう。

【１位】モンゴル：直行５時間半の大自然

モンゴルは、成田から首都ウランバートルまでは、直行便で約５時間半という近さだ。その最大の魅力は、見渡す限りの草原が広がる大自然と、今なお息づく遊牧文化だ。伝統的な移動式住居「ゲル」に宿泊しながら、遮るもののない地平線と満天の星を眺める体験は、都会の喧騒では味わえない特別なもの。「チンギス・ハーン国立博物館」では、モンゴル帝国の歴史を深く学べる。

近年はウランバートル市内のインフラ整備が進み、洗練されたカフェやカシミヤ製品のショップも充実している。雄大な自然の中での乗馬体験と、都市部での快適な滞在を両立できる点も魅力だ。物価も日本に比べると比較的安いモンゴルも有力な選択肢の一つといえよう。

【超穴場】円安＆物価高でも大満足できる「神コスパな国」ベスト７
自分だけの「穴場」を探せ
残念ながら、この先も為替環境や国際情勢の不安定さが続く可能性は高そうだ。我々日本人にとって、海外旅行は以前のように「気軽に行ける娯楽」ではなくなりつつある。

しかし視点を少し変えれば、物価高の欧米やアジアの定番観光地以外にも、世界にはまだ知られていない魅力的な国が数多く存在しそうだ。

海外旅行の楽しみは決して失われたわけではない。安全・直行便あり・初めての訪問・有名観光スポットあり・リーズナブル、といった視点から、自分だけの次なる行き先を探してみたい。

10年後の世界は激変！「自分の身は自分で守る」という無政府的な混沌状態シナリオも…日本はどう生き残るべきか？

　2026年３月23日付フォーリン・ポリシーは、10 年後の世界は全く異なった姿となっているであろうと指摘するハル・ブランズ教授による論説を掲載している。

　イタリアの哲学者アントニオ・グラムシは、1930 年に「旧い世界は死にゆき、新しい世界はまだ姿を現わしてはいない」と述べた。今日に当てはめると、「旧い世界」とは、米国が第二次世界大戦後に築き、冷戦勝利後にグローバルに押し広げた国際秩序のことである。

　10年後、世界は全く異なった姿となっているだろうが、その姿はまだ分からない。第一の可能性は、冷戦時にも似た「二つの世界」シナリオである。このシナリオでは、世界は、米国と中国がそれぞれ率いる二つのブロックに分割されることとなる。第二の可能性は、世界が二つに分けられるのではなく、いくつかの強国が地域的な勢力圏を獲得する「いくつもの帝国」である。第三の可能性は「自分の身は自分で守る」世界で、世界は無政府的な混沌とした状況になろう。

　この第一のシナリオでは、一方に中国が率いるブロックが存在する。ユーラシア大陸の攻撃的な権威主義国家に加え、キューバ、パキスタン、グローバル・サウスのかなりの国がそれに加わる。もう一方は、米国が率いるブロックであり、ユーラシア大陸の周辺に位置する民主主義の同盟国がそれに加わる。インド、サウジアラビア、ブラジル、インドネシアは、選択的に連携する「スウィング国」となる。地政学的分断に位置するウクライナ、台湾、南シナ海が最も危険な場所となる。

　第二のシナリオは、世界は、いくつかの、より小さな地域圏に分かれるというものである。米国は、ホノルルから、ヌーク（グリーンランド最大の都市)、北極、アルゼンチンに至る西半球の帝国への戦略的閉じこもりに再度向かう。米国が大洋を越えて負う重責を放棄する一方、中国は東南アジアから北東アジアにかけての三日月型の地域で優越的地位を得る。ロシアは流血を伴いながら、旧ソ連の地域と東ヨーロッパの一部の地域への支配を強める。

　本年の世界経済フォーラム「ダボス会議」において、カナダのカーニー首相はミドル・パワーの役割に期待を寄せた。一方、これは、古い夢に過ぎない。

　1970年代以来、世界は、支配者(ruler)なしに規範(rules)が維持されるのかを問うてきたが、それは幻想であった。秩序というものは、最も強大な国のコミットメントなしでは維持することはできない。

　従って、「二つの世界」でも、「いくつもの帝国」でもないとすれば、第三のシナリオとして、無政府状態の混乱となる可能性が大である。このシナリオでは、米国は、侵略的な領土拡張を行ったり、弱小国を力で威圧したりするような、野蛮で、規範を破壊する国となる。米国のそうした行動により、三つの超大国はいずれも、強欲で、略奪的な現状変更勢力となる。その他の国は強い圧力を受ける。「自分の身は自分で守る」という対応とならざるを得ない。

　このように全く異なる道筋に分かれるという意味で、今は岐路である。確かなことは、次の時代がこれまでの時代よりも、分断がより激しく、危険がより大きなものとなるということである。

　10 年前には、冷戦の再来となることは最悪の事態と考えられていたが、今ではそれは最良の希望である。どの道筋となるか世界で最も強大な国である米国の動きに多くがかかっている。

「二つの世界」と「勢力圏分割」の間
　日本でも注目度の高いハル・ブランズ教授による、今後の世界のあり方についての予測シナリオである。ブランズは、①「二つの世界」(=新冷戦)、②「いくつもの帝国」(=勢力圏分割)、③「無政府状態の混乱」と三つのシナリオを提示している。ブランズは、「二つの世界」が現状では「最良」としつつも、どれに向かうかはまだ定まっておらず、米国の行動が大きな影響を与えるとしている。

　確かに予測は難しいが、あえてしてみると、当面、「二つの世界」と「勢力圏分割」シナリオの間の状況が続く可能性が高いのではないかと考えられる。

　まず「二つの世界」は、ブランズの言うとおり「最良」かも知れないが、「米国が率いるブロック」の凝縮力は、第二期トランプ政権下で大きく損なわれた。トランプの欧州諸国への対応やグリーンランドへのこだわりは、トランプは同盟国の価値をどう考えているのかとの深刻な疑問を投げかける。

　トランプが習近平やプーチンに向ける姿勢は、敵対国に対するものというよりは、大事な取引相手に対するものとも感じられる。今後のことを考えると、たとえトランプが大統領の座から去ったとしても、トランプを大統領の座に押し上げた米国内の潮流が大きく変わると考えるのは楽観的過ぎるだろう。

　一方、「米国が率いるブロック」の凝縮力が全く損なわれているわけでもない。米国への不安から、フランスの核抑止力の保護の対象を欧州の近隣国に広げるための討議が進められているが、それらは、依然として米国による拡大抑止の補完と位置づけられている。先般の高市早苗首相の訪米時に、米国自身が発出したファクトシートは、「台湾海峡」や「北朝鮮」を含む「地域安全保障」における日米の共同歩調が明確に示されるものとなった。

　次に、「いくつもの帝国」シナリオについて考えてみると、これを思わせる兆候がないわけではない。中ロの行動は言うまでもないが、米国の「西半球」へのこだわりは、「勢力圏分割」シナリオを想起させるものである。

　だが、ブランズが別の論考(『読売新聞』３月27日朝刊)で述べているとおり、実際の行動を見れば「第二次トランプ政権は、孤立主義的でもなければ、世界への関与から撤退しようともしていない」、「トランプ氏は、米国が世界に大きな影響力を保ち、支配するような体制の構築を狙っている」ように見える。米国は、西半球への「戦略的閉じこもり」を行っているわけではなく、「大洋を越えて負う重責」を放棄しているわけでもない。

　そうだとすれば、世界は、「二つの世界」未満、「いくつもの帝国」以上の状況で推移する可能性が高い。その二つのシナリオの間のどの位置で収まるかは、米国の行動、特に、世界に関与する意思の強さと、敵対国と同盟国に対する距離の取り方によって大きく左右されることとなろう。５月に予定される米中首脳会談は、これらの点についての米国の立ち位置を示す一つの機会となる。

日本が取るべき対応
　上記を踏まえるならば、日本として取るべき対応もまた明らかである。「米国の同盟網がそのまま維持される」との楽観論にも、「日米同盟は維持されない」との悲観論にも立たないということである。米国の同盟網は縮小していく可能性が大であるが、そうした中でも、日米同盟が生き残っていく可能性を高めるように、日本としてなすべきことを行っていくということであろう。

　なお、日本の一部で多くの期待が寄せられたカナダのカーニー首相による「ミドル・パワーの連携」で国際秩序を支えようとする主張について、ブランズは「古い夢に過ぎない」と一刀両断に切り捨てている。最も強大な国のコミットメントがない状況において、「支配者(ruler)なしに規範(rules)が維持される」と考えるのは「幻想」であるとしている。同感である。「ミドル・パワーの連携」は進めるべきだが、それだけで国際関係の安定を図ることはできない。

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