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頭が内側から爆発する感覚」「全員が鼻から出血」…トランプが使った「非人道兵器」の威力と、米有力紙が行った世論調査の「驚きの結果」
歳川隆雄（ジャーナリスト・「インサイドライン」編集長）

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米国の先行きに悲観的
米保守系紙ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）が1月8～13日までの6日間、全米の登録有権者1500人を対象に米調査会社インパクト・リサーチとナショナル・リサーチの2社に委託して世論調査を行った（注：675人は電話による調査／825人がTTW＝スマホやPCのWeb画面で回答する方式）。

【後編を読む】トランプ・習近平会談の手土産にされそうな高市早苗総理の「命運」

A4版21頁に網羅された調査結果をチェックする（質問と回答は48項目に及ぶ前例が殆どない大規模な調査）。

冒頭の「米国は『良い方向』に向かっているのか、それとも『悪い方向』に向かっているのか」との質問事項では「良い方向」との回答が39％に対し、「悪い方向」という回答は57％に達した。米国民は第2次トランプ政権発足後2カ月余の昨年4月に比べて、米国の先行きに悲観的な見方をしていることが分かる。

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ドナルド・トランプ大統領の経済運営についての質問では「支持」が44％に対し「不支持」は54％になり、「不支持」が「支持」を10ポイント上回った。

「昨年の今頃と比較した場合、現在の米国経済をどう評価するか」との質問には「良くなった」との回答が35％、「悪くなった」は49％、「同じまま」が15％だった。米有権者は政権発足から1年が経つ中で米国経済の改善を実感できていないことを示す。

調査結果から窺える核心的な重要ポイントは、トランプ大統領が何よりも内政を重視するよう米有権者が望んでいることである。トランプ氏は経済問題（インフレ・物価高）ではなく、不必要な外交問題に関与することを選んでいるとの回答者が53％にも達しているのだ。

「血を吐く者もいた」
1月3日のベネズエラ軍事急襲後、米政治サイトのリアル・クリア・ポリティクス（15日付）では、トランプ支持率42.4％に対して、不支持率は55.2％となり、支持率の急落が際立った。支持率から不支持率を引いたネット支持率はマイナス12.8ポイントと昨年11月21日のマイナス13.1ポイントに迫る結果となった。

同軍事作戦で米軍が秘密兵器「ディスコムボビュレーター（Discombobulator）」を使用したと、トランプ氏は米タブロイド紙ニューヨーク・ポスト（24日付）のインタビューで明かした。我が国メディアは「混乱装置」と訳して報じているが、実態はそんな生易しい兵器ではない。

NYポストは軍事作戦で拘束されたニコラス・マドゥロ大統領の警護部隊の証言「突然、全てのレーダーシステムが停止した」、「頭が内側から爆発するような感覚に襲われた」、「全員が鼻から血を流し、血を吐く者もいた」などを紹介している。

明らかにこの秘密兵器は、電磁パルス（EMP）を発生させて軍事基地内の広範囲に敷設される電子機器を一瞬で麻痺・破壊させる「パルス兵器（Pulse weapons）」である。

電力、通信、交通といった社会インフラの壊滅的な機能停止を引き起こすだけでなく、人体への直接的な即時影響も懸念される「非人道兵器」とされる。一時期、北朝鮮が対米殲滅兵器として開発していたことは記憶に新しい。

このように目的完遂のためには手段を選ばないトランプ流の高圧外交に対して、ついに米国民からも厳しい批判の声が上がり始めたことを先のWSJ世論調査は示唆している。

続く後編記事『衆院選で大勝利をしてもトランプ・習近平会談の手土産にされそうな高市早苗総理の「命運」』では、高市早苗総理を待ち受ける米国からの外交圧力について分析する。

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