今年の日本は″災害の季節″に突入…「南海トラフ巨大地震＆首都直下地震」の危機は確実に迫っている

今年の日本は″災害の季節″に突入…「南海トラフ巨大地震＆首都直下地震」の危機は確実に迫っている
FRIDAYデジタル

昨年12月に起きた青森県沖を震源とするＭ7.5の地震の被害。同県東北町では地面が割れ道路が陥没。自動車が穴に落ちかけた
今年は震災の年の可能性
「’26年は、大規模な地震への注意がとくに必要です。日本はケタ違いの″激甚（げきじん）災害の季節″に突入しました」

地球科学が専門で京都大学名誉教授の鎌田浩毅氏が、こう警鐘（けいしょう）を鳴らす。

大地震と聞いて記憶に新しいのが、昨年12月8日に発生した青森県東方沖を震源とするマグニチュード（Ｍ）7.5の地震だろう。懸念されるのが誘発される大震災だ。北海道の千島海溝と東北沖の日本海溝では、たびたび最大Ｍ９以上の巨大地震が起きている。鎌田氏が続ける。

「『千島海溝・日本海溝巨大地震』が起きる前には、近隣でＭ７級の地震が発生しています。1963年の択捉（えとろふ）島沖地震（Ｍ8.5）でも直前にＭ７の地震が発生。昨年12月の青森県沖の地震も、前震の可能性があるんです。

過去の千島海溝・日本海溝地震では、同時に巨大津波が北海道から関東にかけて太平洋沿岸部の広範囲を襲っています。海岸の堆積物の調査などから、岩手県宮古市で最大29.7ｍ、北海道えりも町や青森県八戸市でも26ｍ超の津波が来ると予想されるんです（２枚目の画像）」（以下、コメントは鎌田氏）

さらに今年、注意が必要なのが30年以内の発生確率が70％程度とされる首都直下地震だという。昨年12月19日、政府の中央防災会議はＭ７級の首都直下地震が発生した場合の被害想定を公表した。最大で約1万8000人が死亡。災害関連死は４万人前後に達し、全壊・焼失は約40万棟、被害総額は約83兆円にのぼり、東京の機能はほぼ壊滅する……。

「首都圏の１都３県には、日本の総人口の３分の１が集中しています。東京都が’22年5月に発表したシナリオでは地震発生の３日後から備蓄物資が不足し、１ヵ月後から避難所に溢（あふ）れた人々が次々と心身の調子を崩す……。

’11年の東日本大震災では長期にわたりライフラインが止まりましたが、首都圏でも水も電気も食料もない絶望的生活が起こりうるんです」

南海トラフ巨大地震が起きる時期を特定!?
現在、最も深刻な被害が危惧されるのがＭ９級の南海トラフ巨大地震だ。震源域が「東海」「東南海」「南海」「日向灘（ひゅうがなだ）」の４連動の震災となり、死者は最大29万人以上におよぶ。政府は南海トラフ巨大地震の30年以内の発生確率を60〜90％以上（別の計算方法では20〜50％）としているが、鎌田氏によると、次に起きる時期はかなり特定できているという。

「南海トラフ巨大地震では、発生とともに地盤が持ち上がる『リバウンド隆起』が起きています。隆起量は江戸時代以来、高知県の室津港で測定されており、高ければ高いほど次の発生までの期間が長くなることがわかっている。

前々回（1854年）と前回（1946年）の高さから見積もると、発生時期が予測できます。つまり次に南海トラフ地震が起きるのは、2035年の前後５年といえるでしょう。

そして南海トラフ巨大地震が起きる40年ほど前からは、歴史的に内陸で直下型地震が頻発しています。近年では’95年に起きた阪神・淡路大震災、’16年の熊本地震、’18年の大阪府北部地震と続発。そのため内陸型の首都直下地震の発生リスクも、日に日に高まっているんです」

首都圏を襲うのは直下地震だけではない。政府の中央防災会議は、南海トラフ巨大地震による津波にも警鐘を鳴らす。

「関東各地や伊豆諸島も、10ｍを超える巨大津波に襲われます。都内に多数ある地下街が、たった15分ほどで水没する大きさです」

千島海溝・日本海溝巨大地震、首都直下地震、そして南海トラフ巨大地震……。日本は未曽有（みぞう）の震災に次々と襲われる″災害の季節″に突入したのだ。

千島・日本海溝巨大地震の想定震源域と津波の最大高さ予想

室津港で観測された南海トラフ巨大地震の隆起量と発生年予想

南海トラフ巨大地震で想定される関東と伊豆諸島の津波の最大高さ予想