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“育休もらい逃げ”は本当に問題なのか？Z世代が突きつける働き方の再設計
道満綾香
「育休もらい逃げ」という言葉を目にすると、どこか胸がざわつく。
本人は復職するつもりでも、産後の体調や子どものことは、実際に経験してみないと分からない。それでもなお、育休後に退職した人だけが強く責められるのはなぜなのだろう。
この言葉が違和感とともに使われる背景には、「制度は献身的に働く人が使うもの」という、いまだ根強い労働観が横たわっている。
いまZ世代・若者が問い直しているのは、個人のモラルではなく、人生全体を見据えた働き方そのものの前提だ。
エキスパートの補足・見解
「育休もらい逃げ」という言葉を見かけるたびに、また少し息苦しい言葉が生まれたなと感じる。育休後に復職せず退職することが強く批判される背景には、「制度は長く献身的に働く人が使うもの」という考え方が、いまも根強く残っているのだと思う。

一方で、Z世代や若い世代にとって育休は、会社への忠誠心を示すためのものではなく、人生全体の中で働き方を見直すための制度だ。

実際、復職するつもりで育休に入っても、産後の体調や子どもの病気、発達のことは、産んでみなければ分からない部分が多い。ようやく復帰しても、子どもの発熱で早退が続けば「辞めたほうがいいのでは」と言われ、辞めれば「もらい逃げ」と言われる。どちらを選んでも責められてしまうのは、あまりに厳しい。

病気休職では復帰できない人が一定数いると想定されているのに、育児休職だけが「全員が健康に戻れる前提」で語られるのも不自然だ。問題は個人のモラルではなく、育児を経ても戻りたいと思える仕事や環境を用意できているかという企業側の構造にある。育休中の転職も、逃げではなく、これからも働き続けるための現実的な選択肢の一つなのではないだろうか。