中1から中3の半ばまで不登校だった｜Ayaの投稿-GRAVITY(グラビティ) SNS

疎遠になっていた社会とのかかわり。BossBさんがまず始めたのはキックボクシングだった。「私らしいんですけど」と笑う。

　帰国しても、日本でのキャリアは何もない状態だった。

「日本に来た時は、チラシ配りから始まりました。1枚1円というところから。でも絶対這い上がってやるって思っていた。愛する2人の息子のためだったら絶対にできると思ってたし」

　信州大の教職に着地するまで、嫌な仕事もいっぱいした。しかし、楽観的な彼女は、どうにかなると信じていた。コロナ禍で開設したSNSでバズリまくり、総フォロワー数は70万人を突破。先日は、新著『すごすぎる宇宙・天文の図鑑』（KADOKAWA）を上梓し、海外からの仕事依頼も届くなど、公私ともに順調だ。

一方で、現代の日本を見渡すと、疲弊にあえぐ社会の姿がある。特に本来、子育ては、何ものにも代えがたい幸せをもたらすものだ。ところが、子ども1人育てることすら難しい。0歳児を保育園に預けて共働きせざるを得ない今の日本について、BossBさんは「おかしい」と断言した。

　そして、興味深い解決策を提示した。

出産でキャリアを止めたくない女性たち、少子化問題の解決策
「1975年に、アイスランドで女性の約9割が、自分たちに伝統的に求められている家事や仕事を一斉に放棄したんです。それによって男たちが気づいた。GDPにもならないし、お金にもならなかった、見えない女性たちの努力が、やっと可視化されるわけです」

ゴミ収集車の人たちが1週間ストライキをしたら、街はゴミだらけになる。その時初めて彼らの大切さが分かる。同じことを、アイスランドの女性たちはやってのけた。その数年後、史上初の女性大統領が誕生し、今ではアイスランドはジェンダー平等で世界有数の国であり続けている。

「あくせく働いている人たちが働くのをやめて、『もうやってられない』という大きなストライキが起きたら、社会はどうなるのか。そんなことを考えてしまいますね」

　不登校の子どもたちにも同じ可能性を見出している。不登校の子が半分を超えたら、今の日本の学校・教育制度は成り立たなくなる。明らかにおかしいと分かるはずだ。

「日本の社会が崩壊すれすれのところまで追い込まれた時に、初めて気づくことがあるのかもしれない。私は社会の淵に追いやられてるような人たち、0歳の時から保育園に預けて働かなきゃ生計を立てられない人たちの声を届けたい。理論としては単純で、半数以上が『おかしい』と拒否すれば、社会は変わらざるを得ないんです」

大学に対する税金（公的資金）は、主に国立大学の運営、私立大学の振興、研究開発費、そして学生への直接支援として使われています。
　これにより、教育・研究の質の確保と、学生が経済的理由で修学を諦めないための環境整備が行われています。

具体的には、以下のように活用されています。
1. 国立大学に対する支援（運営費交付金）
国立大学の法人が行う活動の財源として、国から「運営費交付金」が交付されています。
人件費: 教職員の給与。
教育・研究費: 授業や研究に必要な機器、実験道具、教材の購入。
施設整備・維持: 校舎、体育館、プールの建築・改修。
高度な研究支援: 特別教育研究経費として、特定の高度な研究に対する配分も行われています。

2. 私立大学に対する支援（私学助成金）
私立大学は学校法人の収入の約1割が、文部科学省の「私立大学等経常費補助金（私学助成金）」で賄われています。

教育研究条件の向上: 教員組織の充実や教育設備の整備。
学生支援: 授業料等の減免制度の原資。

3. 学生への直接的な支援（高等教育の無償化）
経済的な困難を抱える学生に対し、授業料や入学金の免除・減額や、給付型奨学金の支給に税金が使われています。

高等教育修学支援新制度: 2020年4月に開始され、住民税非課税世帯やそれに準ずる世帯の学生が対象。

4. 研究開発の推進
大学が実施する革新的な研究プロジェクトに対して、競争的な資金（科学研究費助成事業など）が配分され、日本の成長力・国際競争力の強化に役立てられています。

現状と課題
公的支援の格差: 日本は諸外国と比較して、大学生一人当たりの公的教育支出が低く、私的負担（授業料）の割合が高い傾向にあります。

国立と私立の比率: 学生数では私立が圧倒的に多いにもかかわらず、公的財政支出は国立大学に多く配分されているという実態が指摘されています。

これらの税金は、日本の将来を担う人材の育成や、学術・技術の発展という「公共性」のために投じられています。