人物の描き方の本を読む時、「【筋肉名】と【筋肉名】が【用語】なので〜」的なパルスのファルシのルシがパージでコクーンみたいな説明にぶち当たり「だからそれがなんなんだよ！！！」ってなって結局その単語を調べるだけで描かずに終わる事が多々ある🫠

レッド・パージ
→日本の法曹界にも大きな影響を及ぼしました。特に、戦前の治安維持法下で不当な判決を下した裁判官が戦後も地位を維持した一方、戦後のレッド・パージでは一部の裁判官、検察官、弁護士が追放の対象となったり、活動が制限されたりしました。

法曹界への実際の影響
最高裁判所判事への影響: 戦前の治安維持法事件で中心的な役割を果たした人物（例：思想検事の元締め的役割を果たした池田克）が、戦後、最高裁判所判事に登用されるなど、司法界の中枢に残りました。これは、戦前の責任が問われなかったことを示しています。

弁護士の活動制限と追放:
日本共産党員やその同調者とみなされた弁護士が、公職やその他の職から追放されました。
レッド・パージは公務員や民間企業を中心に約3万人が追放された思想弾圧事件であり、その中
には弁護士も含まれていました。
追放された弁護士や被害者は、その後、名誉回復や国家賠償を求めて長年にわたり訴訟を起こしてきましたが、多くの裁判例では厳しい判断が下され、司法による十分な救済は得られていません。
しかし、日本弁護士連合会（日弁連）や各地の弁護士会は、レッド・パージが憲法やポツダム宣言に違反する明白な人権侵害であると断じ、国に対して被害者の名誉回復や補償を求める勧告を行っています。

司法の役割: レッド・パージにおいて、日本政府や最高裁は、GHQの指示の単なる実行者ではなく、積極的に加担・推進した「共同正犯」であったとする指摘もあります。当時の司法は、この思想弾圧に対して十分に機能せず、被害者の救済において役割を果たしてこなかったと批判されています。

影響の長期化: レッド・パージによる被害は甚大で、被害者やその家族は計り知れない精神的・物質的損害を被り、その影響は現在も職場における思想差別などの形で残っていると指摘されています。

このように、レッド・パージは法曹界においても人権侵害を伴う形で実行され、その影響は深く長期にわたるものでした。