知識を生み出す能力が特定の大学に集約され、国際的な分業構造が生まれている

知識を生み出す能力が特定の大学に集約され、国際的な分業構造が生まれている
　大学の序列がランキングを通じて社会に可視化されると、高校生の進学希望、企業の採用、国家の資金配分までもが影響を受ける。多くの国では競うようにして「世界ランキング上位100位以内の大学を創設する」という政策目標が掲げられてきた。中国は「世界一流大学計画」、フランスは「高等教育再編計画」、ドイツは「卓越大学構想」を通じて、国家予算を一部大学に集中的に投入した。

プリンツとエールマンが2022年に発表した研究「世界大学ランキングと国家戦略」では、これらの取り組みが必ずしも成功していないことを指摘している。中国、フランス、ドイツの取り組みは、一部大学の国際評価を高めたが、上位200校に安定的に定着させるには至っていない。後発国にとって、すでに固定化された上位層に食い込むためには、膨大な財政負担と時間が必要になる。国家戦略として大学を育成することは可能だが、短期的な政策転換や資金投入では効果が限定的である。

　この研究では、「知の国際階層化」という言葉が使われている。これは、知識を生み出す能力が特定の大学に集約され、国際的な分業構造が生まれている状況を指す。このような構造のもとで、世界の大学は上位層、中間層、周辺層に分かれている。上位層はおおむね世界大学ランキングで200位以内に入る大学であり、研究、教育、国際性のすべてで圧倒的な優位性を持つ。

この基準に当てはめると、一橋、九大、北大は準一流
　日本の大学は、世界の大学の中でどのような位置にあるのかを考えるには、世界的な大学ランキングの実績をふまえた分析が必要となる。カルロ・バッラらが2017年に発表した研究「学術の質と地域への知識の広がりに関する分析」では、世界の大学ランキングで上位150位に入る大学ほど、地域社会や経済に与える知識の影響が大きいことが示されている。この研究では、上位150位に入る大学を「一流大学」として定義している。